最新記事一覧
MONOistに掲載した記事を読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集しました。今回は「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」で展示された注目素材を取り上げた記事をお送りします。
()
ペーパークラフトや消しゴムはんこのユーザーから好評。
()
日本電気硝子は「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、開発した超薄板ガラス「G-Leaf」や超薄板ガラスと樹脂積層体を組み合わせた「Lamion［フレキシブル］」、紫外線遮蔽超薄板ガラス、化学強化専用超薄板ガラス「Dinorex UTG」を披露した。
()
食器洗いには洗剤、スポンジ、水が不可欠。しかし、水だけで汚れが落とせる食器が誕生した。どんな商品なのか……。
()
レゾナックは「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、川崎プラスチックリサイクル（KPR）事業で運営しているKPRプラント（神奈川県川崎市）の取り組みについて紹介した。
()
三井化学は「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、人の体温を感知して、体になじむ素材シート「HUMOFIT」とその採用事例を披露した。
()
東レは「nano tech 2024 第23回 国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」に出展し、超高強度を有する超高分子量ポリエチレン（UHMWPE）フィルムを披露した。
()
Rapidusが北海道千歳市に千歳事務所を開設した。北海道における窓口として、地元企業との面談や総務／採用関連の業務を行っていく。
()
交通の電動化が加速する中、欧州半導体法などの追い風も受け、ポーランドにおける半導体およびeモビリティ産業の発展が勢いづいている。本稿では、eモビリティ分野における包括的バリューチェーンの存在や半導体分野での潜在力、高度人材が集まる整備された環境、そして外資企業の進出を支援する施策など、ハイテク分野の「主役」となる可能性を秘めた同国の取り組みと魅力を紹介する。
()
「分からない」ことは不安ですわよね。でも、それこそが心のバグなのですわ。
()
筑波研究学園都市としての歴史を背景に持つ茨城県つくば市のスタートアップシティーとしての可能性を探る本連載。第3回は、電力問題の解決に貢献する可能性を秘めたアンビエント発電技術に取り組むスタートアップ・GCEインスティチュートへのインタビューを通して、スタートアップエコシステムが果たす役割についても考える。
()
産業技術総合研究所と岐阜大学が共同で確定した、ナノオブジェクトの毒性評価における問題と解決手順を定めた国際標準が発行されたと発表した。産業分野におけるナノオブジェクトの適正な利用促進につながることが期待される。
()
完全な自動運転――。その響きは魅力的ですが、その実現には依然としていくつものハードルがあります。では少しでも実用化に近づくにはどうすればいいのでしょうか。その答えは「遠くを見すぎないこと」です。
()
Stack Exchangeが運営する開発者向けQ＆Aサイト「Stack Overflow」は、技術トレンドについてどのように感じているかを開発者に尋ねた調査結果を公開した。
()
IBMとRapidus（ラピダス）は2022年12月13日、東京都内で会見を開き、半導体の微細化技術の発展に向けた共同開発パートナーシップを締結したと発表した。
()
米国パデュー大学の研究チームは、より小型で高密度、低電圧、低消費電力の次世代トランジスタにつながる可能性のある技術を発表した。この研究成果によって、より少ない電力でより多くの演算を行う、高速CPUが実現するかもしれない。バデュー大学が「CasFET（Cascade Field-Effect Transistor）」と呼ぶこの技術は、半導体のスケーリングの課題と最先端の半導体設計の製造コストの高騰に対処すると期待されている。
()
ダイセルと、台湾に本部を持つ国立清華大学（以下、NTHU）は2021年10月28日、「ダイセル・国立清華大学リサーチセンター」を設立し、「マイクロ流体デバイスプラント」関連の共同研究開発を始めたと発表した。
()
NEDOと経済産業省、AIST、TIAの4者が「先端半導体製造技術つくば拠点オープニングシンポジウム」を開催。「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の中で進められる「先端半導体製造技術の開発」のキックオフに当たるイベントで、2nm世代以降のロジックICを対象とした前工程プロジェクトと、3D ICを対象とした後工程プロジェクトについての説明が行われた。
()
自動車メーカーのコアコンピテンスはエンジンやシャーシの機械的設計から、ソフトウェアとシリコンに移行しつつあります。IoVへの道はシリコンで敷き詰められているのです。
()
1ページ目はネタバレなし、2ページ目以降はネタバレありでお送りします。
()
オーストラリアのスタートアップ企業であるQuantum Brillianceは、オーストラリア・パースのPawsey Supercomputing Centreにダイヤモンドベースの量子アクセラレーターを導入する。Quantum BrillianceはAustralian National University（オーストラリア国立大学）が支援していて、合成ダイヤモンド技術を活用して、室温で動作する量子アクセラレーターの開発に取り組んでいる。
()
リコーは2020年12月2日、有機物の構造を保ったまま、有機デバイスの耐久性を大きく高めるセラミックコーティング技術を開発したと発表。同技術を用いて開発した、「セラミック有機ハイブリッドデバイス」はセラミックコーティングを使っていない有機デバイスと比較して約35倍の耐久性を持つ。
()
産業オートメーションやスマートシティー、エッジコンピューティングをテーマとしたカンファレンス「Boards and Solutions 2020」が、2020年10月13〜14日にオンラインで開催される。オープニングでは、ArmのIoT部門でバイスプレジデントを務めるJohn Heinlein氏が、産業オートメーションにおけるイノベーションが、OT（運用／制御技術）とITの融合や、クラウド to エッジ向けのソフトウェア実装などによって加速しているというトレンドを取り上げる。
()
日本のモノづくりの現状を示す「2020年版ものづくり白書」が2020年5月に公開された。本連載では3回にわたって「2020年版ものづくり白書」の内容を掘り下げる。第3回では“不確実”な世界だからこそ製造業に求められる「設計力強化の必要」と「人材強化の必要」について解説する。
()
大阪大学と科学技術振興機構は、量子計測とAI解析を組み合わせることで、脳内の神経伝達物質を単一分子レベルで検出、識別する手法を開発した。神経伝達物質の計測が可能になったことで、神経疾患の詳細な理解につながることが期待される。
()
SMICは、14nmチップの生産を開始し、FinFETを製造できる半導体メーカー／ファウンドリーの“仲間入り”を果たした。同社は間もなく、事業への投資を継続するため、70億米ドル超を得られる株式公開を行う予定である。だが、トランプ政権によって、SMICは最新の製造機器の一部を利用できなくなっている。そうした状況の中、同社はSoC（System on Chip）のトップメーカーが求めるような最先端のプロセス技術を長期的に提供し続けられるのだろうか？
()
富士通研究所は、最高100W/mKの高熱伝導性を実現したカーボンナノチューブ接着シートを「世界で初めて開発した」と発表した。電動自動車（EV）向け車載パワーモジュール用の放熱材料などとしての実用化が期待できる。
()
産業技術総合研究所（産総研）は「第19回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」（2020年1月29〜31日／東京ビッグサイト）で、「世界で初めて開発した」（同所）とする自然冷却で実用可能な有機熱電モジュールを展示した。
()
リコーは、「第19回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議」（2020年1月29〜31日／東京ビッグサイト）で、電解液を固体材料のみで構成した完全固体型色素増感太陽電池モジュール「RICOH EH DSSC シリーズ」を公開した。2020年2月下旬から順次販売を開始する予定で、同社によると完全固体型の色素増感太陽電池モジュールを発売するのは「世界初」だ。
()
東京大学（以下、東大）とTSMCは2019年11月27日、日本産業界に対しTSMCが持つ先端半導体製造技術を利用しやすい環境の提供と、先進半導体技術の共同研究を目的にしたアライアンスを締結したと発表した。
()
NEDOは、未来社会「Society 5.0」の構築に貢献する超微小量センシングデバイスに関して、信頼性評価技術の開発に着手した。
()
FortinetのChief of Security Insightsを務めるデレク・マンキー氏が来日し、最新のリサーチ結果に基づく脅威動向を説明。今後現れる恐れのある新たな脅威について警告した。
()
米国と中国間の貿易戦争は、長期化が予測されている。米国の独立研究機関East-West Centerでシニアフェローを務めるDieter Ernst氏に、今回の貿易摩擦がAI（人工知能）分野に与える影響などについてインタビューを行った。取材当時、同氏は中国のAI業界の実地調査から帰国したばかりだった。
()
NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）は、未来社会「Society 5.0」の構築に貢献する超微小量センシング技術に関して、4つの研究テーマを採択した。これまで活用できなかった超微小な測定量を「見える化」し、新しいサービスの創出を目指す。
()
ハルクは横綱力士風の「豪傑張躯丸」、キャプテン・アメリカは、「米国団長」など和名もカッコいい。
()
マテリアルズインフォマティクスによって二次電池や太陽電池の材料開発で成果を上げつつあるのがパナソニック。同社 テクノロジーイノベーション本部の本部長を務める相澤将徒氏と、マテリアルズインフォマティクス関連の施策を担当する同本部 パイオニアリングリサーチセンター 所長の水野洋氏に話を聞いた。
()
製薬企業のみならず、昨今幅広い異業種にとって「ヘルスケア」「ライフサイエンス」「メドテック」は、多くの日系企業の成長戦略の要の一つとなっている。
()
「第18回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議（nano tech 2019）」において「超スマート社会におけるオープン＆クローズ 戦略、知財マネジメント」をテーマとした特別シンポジウムが開催され、東京大学 政策ビジョン研究センター 客員研究員シニア・リサーチャーの小川紘一氏が「オープン＆クローズの戦略思想を必要とするIoT経済環境の到来」と題し講演を行った。
()
「第18回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議（nano tech 2019）」において「超スマート社会におけるオープン＆クローズ 戦略、知財マネジメント」をテーマとした特別シンポジウムが開催され、その中で産学連携推進機構理事長 妹尾堅一郎氏が「産業パラダイムの大変容を俯瞰する」と題し、第4次産業革命における産業構造の変革について語った。
()
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2019年2月8日、金属積層造形プロセスや機能性化学品製造プロセスについて、最新動向や課題をまとめたレポート「TSC Foresight」を発表した。
()
NECは、「nano tech 2019」で、AI（人工知能）技術を駆使して新材料を探索する「マテリアルズインフォマティクス（MI）」や、極めて高速に組み合わせ最適化を実現する「量子コンピュータ」などの研究成果を紹介した。
()
メモリ技術のイノベーションは、全て基礎研究から始まる。IBM Researchの開発チームは今回、単一の銅原子の磁性を制御するための新しい技術を開発した。この技術によって、個々の原子核に情報を保存したり処理することができるようになるとみられる
()
東芝機械は「JIMTOF2018」で「変革と革新〜進化するものづくりに生産性で貢献〜」をコンセプトに、新製品の横形マシニングセンタやターニングセンタ、5軸仕様の超精密立形加工機、独自のIoTプラットフォーム「IoT＋m」などの主力商品を出展。総合機械メーカーとしての知見を生かし、新たなモノづくりの実現を推進する方針だ。
()
米トランプ政権の戦略担当メンバーが、半導体業界向け戦略として提示されている議案について、今回初めて検討を行うという。米国カリフォルニア州サンフランシスコで開催中の「Semicon West」（2018年7月10〜12日）でパネル討論を行う。
()
物質・材料研究機構（NIMS）が、電子顕微鏡技術の開発などを共同で行う産学連携サービス「オープンラボプログラム」を開始した。
()
物質・材料研究機構（NIMS）は、最先端電子顕微鏡技術の開発などを共同で行う、シェアリング型官民連携サービス「オープンラボプログラム」を開始した。
()
本稿では、第4次産業革命という言葉の持つ意味、第4次産業革命を推し進める「デジタライゼーション」と「デジタルツイン」、第4次産業革命で重要な役割を果たす世代、そして第4次産業革命において日本の持つ可能性などについて解説する。
()
NECと東北大学材料科学高等研究所（AIMR）の研究グループは、AI（人工知能）技術んどを適用して開発した新材料を用いて、スピン流熱電変換素子の性能を、約1年で100倍向上させることに成功した。
()
米国国防総省は同省の防衛部門のイノベーション能力を向上させるために「STEM」スキル人材を求めているという。同省が期待する「STEMスキル」人材はどう集めればいいのか。
()
今回は、これまで取り上げた北米のベンチャー企業のケーススタディーを振り返りつつ、ベンチャー企業の成功はどんな要素に左右されるのか、ということを考えてみたい。
()