働き心地がいい会社の2つの条件ずっと「安月給」の人の思考法(1/2 ページ)

いくら給料が高くても、雰囲気が悪かったり、ストレスフルな職場の会社は選びたくありません。転職や就職を考えるなら、希望している会社が自分にとって働き心地がいいのかどうかを見極めることも大事です。今回は、働き心地がいい会社の2つの条件を紹介します。

» 2013年08月13日 11時00分 公開
[木暮太一,Business Media 誠]

集中連載「ずっと「安月給」の人の思考法」について

 本連載は、木暮太一氏著、書籍『ずっと「安月給」の人の思考法』(アスコム刊)から一部抜粋、編集しています。

 給料の上がる人と上がらない人は何が違うのか。そもそも給料とはどうやって決まるのか。で、どうすれば給料は上がるのだろうか。

 「年功序列は悪!」と考えている、「生産性が上がれば、給料も上がる」と期待している、「チャンスはいつまでもある」と思っている、就業規則を読んだことがない、「会社の経費で落ちるか」をいつも気にしている、「人は見かけが9割」を理解していない。

 そんな全国のサラリーマンに贈る本書には、いつまでも薄給の「あの人」みたいにならない思考のヒントが満載です。

 ベストセラー『僕たちはいつまでこんな働き方を続けるのか?』(星海社新書)の著者である木暮太一が、1年の歳月をかけて完成させた渾身の1冊。


著者プロフィール:

木暮太一(こぐれ・たいち)

経済入門書作家、経済ジャーナリスト。

慶應義塾大学 経済学部を卒業後、富士フイルム、サイバーエージェント、リクルートを経て独立。学生時代から難しいことを簡単に説明することに定評があり、大学在学中に自作した経済学の解説本が学内で爆発的にヒット。現在も経済学部の必読書としてロングセラーに。

相手の目線に立った話し方・伝え方が「実務経験者ならでは」と各方面から高評を博し、現在では、企業・大学・団体向けに多くの講演活動を行っている。

今までで一番やさしい経済の教科書』(ダイヤモンド社)、『学校で教えてくれない「分かりやすい説明」のルール』(光文社新書)、『カイジ「命より重い!」お金の話』(サンマーク出版)など著書多数、累計80万部。


働き心地がいい会社の2つの条件

 会社選びの基準で「給料が高い、上がりやすい会社」を選ぶというのは、非常に分かりやすいです。当然、ブラック企業も避けたいです。しかし、給料が高ければいいというわけではありません。いくら給料が高くても雰囲気が悪かったり、ストレスフルな職場だったりする会社は選びたくないでしょう。そのため、ここで「働き心地」についても触れておきます。

 人によって、いい会社、悪い会社は変わりますので、一概にどの会社がいいか悪いかを言うことはもちろんできません。また、「働きやすい会社」の調査で挙げられるのも、

  • 有給休暇のとりやすさ
  • 実労働時間が適正かどうか
  • 人事考課が明確で適切かどうか
  • 家庭と仕事のバランスに配慮した柔軟な働き方ができるかどうか

 など、非常に主観的で同じ会社でも、個人によって判断が異なりそうな項目です。これではAさんには「いい会社」でも、Bさんには「そうでもない」となり得ます。

 そのため、一概に会社選びのポイントを提示するのはあまり意味がありません。ただし、以下の2つの点については、客観的でかつ普遍性が高いと感じています。投資家ではなく、労働者として会社を判断するときの1つの視点として、知っておいて損はないでしょう。

条件1.社員の数が増えている

 経済学者の大竹文雄氏が行った調査では、従業員の労働意欲は、その会社の従業員(社員数)が増えていると高まるようです。社員数が増えているということは、組織が大きくなっていくということです。組織が大きくなればそれだけポストも増えますので、そのポストに就ける可能性が高まるのです。

 反対に、人数が減っている会社は閉塞感が漂います。人数は減っても、仕事量自体が減るわけではなく、その分1人あたりの仕事量が増えている可能性が高いです。

 「がんばれば昇進できる!」という希望も持てないまま業務量だけが増えていき、どんどんしんどくなるという状態です。

 これは感覚的にも納得できるのではないでしょうか?

 昇進や社内ポストのことを考えなくても、つぎつぎに新しい社員が入ってくる会社や組織は、「ようこそ! 一緒にがんばろう!」という雰囲気があります。「後輩」ができるのもうれしいことなので、テンションが上がります。新しい社員が入っただけでビジネスがうまく回るようになるわけではありませんが、何となく気分が高揚します。

 反対に、増加が止まったり人数が減っていったりすると、天井が見えた気がして、一気に閉塞感が漂います。感覚的には、これが労働意欲の減退につながります。

 そこで、会社を選ぶときには、人数が増えていて成長している会社や組織を選ぶ、というのが1つの視点です。これだけで「いい会社」と決まるわけではありませんが、ヒントにはなりそうです。

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