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» 2005年11月22日 14時00分 UPDATE

インターネットサービスの新基準:そのサイトは“ドメイン”に隠されたブランド力を生かしているか (1/3)

インターネットサービスで重要な一つ、ドメイン名。すべてのサービスからアクセスする根底にあるため、途絶えてしまうと死活問題という場合もある。その仕組みは、意外と知られていない。

[渡辺裕一,ITmedia]

 Webサイトを象徴する一つ、ドメイン名。アイティメディアであれば「itmedia.co.jp」というドメイン(属性型)を所持している。インターネットの仕組み上は、数字で構成されるIPアドレスをアルファベットへと置き換えることで、覚えやすくすることを目的としたものだ(現在は、アルファベット以外に日本語ドメインもある)。ドメイン名の認知度の変化はここ数年で完全に定着してきた感があり、インターネットサービスを考える上でブランドを位置付ける一つとなっている。

 オンライン・ムック「インターネットサービスの新基準」の今回は、ドメインの仕組みからその目的の詳細について解説していく。ただし、ドメイン名とは、特にWebサイト利用に特化したものではない。メールやftpなどさまざまなインターネットサービスで使えるものだ。その中でも今回は特に、Webサイトでの効果的な活用方法にクローズアップしていこう。

 なお、この記事の目的は、読者がドメインの真価を理解でき、インターネットサービスでどのように活用していけば効果的かを把握できることだ。インターネットサービスの基盤紹介となるこのパートでは、まず最初にサービス全体の動向、そしてホスティングサービス動向、今回のドメイン動向について解説してきた。

ドメインの種類とその役割

 まず最初に、ドメインとは何なのか? どのような仕組みになっているかを解説しよう。幾つかの分類があり、目的によって使い分けられている。

 現在用いられているドメインは、大別して「gTLD」(generic Top Level Domain)と「ccTLD」(country code Top Level Domain)と呼ばれる二つに分けられている。また、先に挙げた itmedia.co.jp の例から説明すると、ドメイン名で「itmedia.」よりも右側が上位階層と呼ぶ部分になる。この上位階層の詳細は後述する。

 gTLDとは、古くからあるcom、net、orgなどで、サイトの属性(comは「commercial」、本来は企業用を示す)だけを表すものだ。属する国などは示さない。このため日本や米国、欧州でも、共通して用いられるのだ。そして、政府機関を表すgovや軍事関係機関用のmilなど制約されたTLDを除けば、「com=企業向け」という定義は過去の慣習であり、現在では個人で申請している例も数多いのだ。

 一方、ccTLDは、属する国名、日本であれば「jp」が最後に付けられているものだ。ccTLDにはさらに「属性型」「地域型」「汎用型」の3種類がある。属性型が、前述した例のように、いわゆる「example.co.jp」や「example.ac.jp」などという形になる。地域型は比較的古くからあるが、あまり用いられていない。

 例として、都市名などが含まれた「example.tokyo.jp」や「example.nagoya.jp」といった形式が挙げられる。これらは、個人から法人まで幅広く利用可能なものだが、現在では地方公共団体(市役所や県庁のサイトなど)が利用している程度だろう。汎用型は、属性や地域情報を含まず、直接「jp」のみが付加する「example.jp」という形式だ。

 詳細は、日本レジストリサービス:JPRS(関連リンク)やJPNIC(関連リンク)を参考にするとよいだろう。

 一つ注意しておきたいのは、gTLDの管理は「ICANN」になり、JPRSが管理するのは「ccTLD」のみということだ。これは、ドメイン情報を確認するwhoisなどを実行した場合、その表示結果で違いが分かる。

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