共有型か占有型か、メール運用から見たホスティングサービス：インターネットサービスの新基準（1/2 ページ）

ホスティングサービスで大別される共有と占有型。両者はコストによる差が大きいが、実際に運用するサービスから考慮してみるとどのような違いが見えてくるのか？　枯れたインターネットサービスとしてふさわしいメールについて考えてみよう。

[渡辺裕一，ITmedia]

　オンライン・ムック「インターネットサービスの新基準」の今回は、メール配送の根底を支えるメールサーバについて解説していく。メールは枯れたインターネットサービスとして利用頻度の高いものだが、最近ではスパムやウイルス対策機能などが前提とすることが多い。このため、従来までのようにメール転送さえ行えればよい、というシンプルな構成では満足する運用が難しくなっている。基幹サービスであれば、企業の信用問題にもかかわるため軽視することができない。

　この記事の目的は、読者がホスティングサービスを選択する際、実際のインターネットサービス運用でどのような影響があるのかを把握できることだ。インターネットサービスの基盤解説となるこのパートでは、まず最初にインターネットサービス全体の動向、ホスティングサービスにおける共有型と占有型の動向、そしてドメインの持つブランドとしての価値についてを解説してきた。

メールアカウント移行にはCSVデータも扱いたい

　インターネットサーバにドメインを割り当て、メールサーバとして運用を開始すると、それぞれのユーザーにメールアカウントを発行することが可能となる。

　共有型では占有型サービスと異なり、ユーザー登録、メールアカウントの割り当てがWebベースのサーバ設定ツールで行えることが多い。社内のデータセンター（サーバ管理者）では、それぞれの社員にアカウントとパスワードを割り当てることから作業が始まるだろう。しかし、これは単調な作業の繰り返しであり数十から数百程度のアカウントを作成するとなれば、かなりの労力が必要となる。このため、ホスティングサービスとの契約時に初期導入作業として用意されているならば依頼することも考えるべきだ。

　一方、サーバ上のroot権限を持つことができればアカウント内容をCSVデータにまとめて一括登録することも可能となる。しかし、共有型サービスでは複数の顧客が1台のサーバに共存するため、通常はユーザー側にroot権限が委譲されない場合が多い。

　アカウントの設定後には、次にメールアカウントの転送が確実に可能かどうかをチェックする。これはメール転送機能は契約時に共有型サービスの機能として明示されているはずだ。

　ここで例えば、インターネットサービスプロバイダー（ISP）などのメールアドレスを業務用途に使っており、ホスティングサービスのドメイン登録に伴って移行する事例を考えてみよう。