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» 2008年02月25日 20時02分 UPDATE

イー・モバイル、通話サービス対応の新機種を発表

イー・モバイルは、3月28日から開始する通話サービスに対応したスマートフォン「S11HT」と、国内ローミング対応の「H11T」を発表した。

[國谷武史,ITmedia]

 イー・モバイルは2月25日、3月28日から開始する「ケータイプラン」に対応したHTC製スマートフォン「S11HT」と、ローミング対応の東芝製「H11T」を発表した。3月28日に発売する。

 S11HT(通称「EMONSTER」)は、OSにWinows Mobile 6 日本語版を採用したQWERTYキーボード搭載モデル。タッチスクリーン機能や2.8型QVGA液晶画面、GPSを搭載する。下り最大3.6Mbpsのデータ通信に対応するほか、Microsoft Officeのモバイル端末向けスイート「Office Mobile」やPDF閲覧ソフトを搭載し、ビジネス文書の編集や閲覧(編集機能はWord、Excelのみ)ができる。

s11htep.jpg Winows Mobile搭載では同社3代目の「S11HT」。画面部を左方向にスライドすると斜めに立ち上がり、ノートPCスタイルとなる。待ち受け画面にはHTC独自の「Touch FLO」を採用
製品名 S11HT
本体サイズ 高112×幅59×厚19ミリメートル
重量 約190グラム
OS Winows Mobile 6 Proffesional Edition日本語版
画面 2.8型QVGA(240×320ドット)TFT液晶
通信 HSDPA/W-CDMA(1700MHz)、IEEE 802.11b/g、Bluetooth 2.0+EDR
カメラ 300万画素カラーCOMS
外部メディア microSDカード
接続端子 ミニUSB
使用時間 連続待ち受け:350時間、連続通話:264分

 H11Tは、下り最大3.6Mbpsのデータ通信に対応し、2.8型ワイドQVGA液晶画面を搭載する。有効画素数約324万画素のデジタルカメラ機能やワンセグ、国語/英和/和英辞書機能、赤外線通信機能などを採用している。

h11tep.jpg 折りたたみデザインを採用した「H11T」。PCと接続して下り最大3.6Mbpsの定額制データ通信が利用できる
製品名 H11T
本体サイズ 高104×幅50×厚17.9ミリメートル
重量 約130グラム
画面 2.8型ワイドQVGA(240×400ドット)TFT液晶
通信 HSDPA/W-CDMA(1700/2100MHz)、赤外線、Bluetooth AV Profile
カメラ 324万画素カラーCOMS
外部メディア microSDカード
使用時間 連続待ち受け:350時間、連続通話:160分

 ケータイプランなど新サービスでは、同社のサービスエリア外ではNTTドコモのFOMA網に接続する仕組みだが、ローミング対応モデルはH11Tのみで、S11HTはイー・モバイルのサービスエリア外では携帯電話網に接続できない。

 価格は、購入時にすべての金額を支払う「ベーシック」の場合、S11HTが6万7980円、H11Tが5万7980円。2年契約を条件に購入時の代金を割り引く「新にねん」ではS11HTが4万3980円、H11Tが3万3980円。新にねんでは毎月1000円を支払うことで購入時の代金をさらに2万4000円割り引く「ご加入アシストにねん」を用意しており、この場合ではS11HTが1万9980円、H11Tが9980円になる。

 ケータイプランを解約した場合には契約解除料が発生する。契約開始3カ月目以降は毎月1000円もしくは2000円ずつ解除料が減額される(購入パターンによる)仕組み。なお、解除料が発生するのは利用開始から2年までとなる。

購入パターン 契約後2カ月目まで 3カ月〜1年11カ月目 2年目
新にねん+ご加入アシストにねん 4万8000円 4万6000円〜4000円 2000円
新にねんのみ 2万4000円 2万300円〜2000円 1000円
契約解除料

 新端末発売に合わせ、同社ではインターネット接続および電子メールサービスの「EMnet」も開始する。EMnetは、ユーザー認証やコンテンツ課金機能を持つサービスで、有害サイトのフィルタリングサービスも提供される予定する。月額利用料は315円。新端末では標準機能として利用できるが、S11HTではOSの設定を変更することで、EMnetを介さずにPC向け電子メールやインターネット接続が利用できるという。

 千本倖夫会長兼CEOは「国内で実績のある東芝やWindowsスマートフォン最大メーカーのHTCが端末を供給してくれるのは名誉なこと。端末戦略を具体的に明かせないが、今回の発表はほんの一部」と話し、さらに新規メーカーなどから端末の供給を受ける可能性があることを示唆した。

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