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» 2009年06月08日 17時47分 UPDATE

矢野経済研究所調べ:生活者の80%、デジタルサイネージを「知らない」

大型スーパーマーケットなどで導入が進んでいるデジタルサイネージだが、生活者の8割近くがその言葉を知らないことが明らかになった。

[藤村能光,ITmedia]

 デジタルサイネージ(電子看板)という言葉に対する生活者の認知度が20.7%であることが、矢野経済研究所の調査で明らかになった。イオングループの運営する大型スーパーマーケットなどがデジタルサイネージを活用した販売促進を展開するなど、徐々に導入事例が出始めているが、生活者にとってはなじみの薄い言葉になっていることが分かった。

 調査によると、デジタルサイネージという言葉を知っている、もしくは聞いたことがあると答えた回答者は全体の20.7%にとどまった。「言葉を初めて聞いたので何も知識がない」と答えたのは79.3%で5分の4近くになった。2008年9月に実施した調査結果から認知度は3.5ポイント向上したものの、生活者にとってデジタルサイネージという言葉は浸透していない。

デジタルサイネージの認知度 デジタルサイネージの認知度(出典:矢野経済研究所)

 デジタルサイネージ媒体ごとの名称の認知度を聞いたところ、東京メトロで展開されている「Tokyo Metro ビジョン」の認知度が18.0%で最も高く、JR東日本の「トレインチャンネル」が17.1%と続いた。鉄道系の企業が運営するデジタルサイネージが上位5媒体のうちの4つを占めた。

個別名称別媒体の認知度 個別名称別媒体の認知度(同)

 ユーザーがデジタルサイネージを見た後にどう行動するかについても調べた。結果は「商品や情報に強い関心を持った」が20.3%でトップだった。関心を持った回答者を年齢別に分類すると、「20〜24歳」が45.5%、「25〜29歳」が30.3%となり、ほかの世代を10ポイント以上も上回った。矢野経済研究所は「サンプル数がほかの年齢よりも少ないものの、(デジタルサイネージは)20代を対象とする商品や情報の訴求に効果的である」とまとめている。

デジタルサイネージを見た後の「商品や情報に対する関心度」 デジタルサイネージを見た後の「商品や情報に対する関心度」(同)

 東京都在住の20代から50代の男女にインターネット調査を実施した。調査期間は5月20、21日。362人の有効回答数を得た。

*同調査では、デジタルサイネージを目にしていても、それが「デジタルサイネージという名称」であることを理解していない場合は、「言葉を初めて聞いたので何も知識がない」という項目に含めた。

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