矢野経済研究所調べ：生活者の80％、デジタルサイネージを「知らない」

　デジタルサイネージ（電子看板）という言葉に対する生活者の認知度が20.7％であることが、矢野経済研究所の調査で明らかになった。イオングループの運営する大型スーパーマーケットなどがデジタルサイネージを活用した販売促進を展開するなど、徐々に導入事例が出始めているが、生活者にとってはなじみの薄い言葉になっていることが分かった。

　調査によると、デジタルサイネージという言葉を知っている、もしくは聞いたことがあると答えた回答者は全体の20.7％にとどまった。「言葉を初めて聞いたので何も知識がない」と答えたのは79.3％で5分の4近くになった。2008年9月に実施した調査結果から認知度は3.5ポイント向上したものの、生活者にとってデジタルサイネージという言葉は浸透していない。

デジタルサイネージの認知度（出典：矢野経済研究所）

　デジタルサイネージ媒体ごとの名称の認知度を聞いたところ、東京メトロで展開されている「Tokyo Metro ビジョン」の認知度が18.0％で最も高く、JR東日本の「トレインチャンネル」が17.1％と続いた。鉄道系の企業が運営するデジタルサイネージが上位5媒体のうちの4つを占めた。

個別名称別媒体の認知度（同）

　ユーザーがデジタルサイネージを見た後にどう行動するかについても調べた。結果は「商品や情報に強い関心を持った」が20.3％でトップだった。関心を持った回答者を年齢別に分類すると、「20〜24歳」が45.5％、「25〜29歳」が30.3％となり、ほかの世代を10ポイント以上も上回った。矢野経済研究所は「サンプル数がほかの年齢よりも少ないものの、（デジタルサイネージは）20代を対象とする商品や情報の訴求に効果的である」とまとめている。

デジタルサイネージを見た後の「商品や情報に対する関心度」（同）

　東京都在住の20代から50代の男女にインターネット調査を実施した。調査期間は5月20、21日。362人の有効回答数を得た。

＊同調査では、デジタルサイネージを目にしていても、それが「デジタルサイネージという名称」であることを理解していない場合は、「言葉を初めて聞いたので何も知識がない」という項目に含めた。

過去のニュース一覧はこちら