標的型メール攻撃のリアルタイム検知・警告技術、富士通研が開発

富士通研究所は、クライアントコンピュータ上で標的型メール攻撃をリアルタイムに検出・警告できるという技術を発表した。

[ITmedia]

　富士通研究所は5月15日、標的型メール攻撃をクライアントコンピュータ上でリアルタイムに検知したり警告したりできるセキュリティ対策技術を開発したと発表した。

　同社によると、新技術は対策ツールをメールの送信者側と受信者側で利用。送信側でメールに独自の識別情報を付与し、受信側でその識別情報を確認することで、なりすましを防止する。不審な点がある場合は、メールを開封する前に受信者に警告して削除などの対策を講じられるという。

　またメール受信時に、送信者の特徴をクライアントごとに蓄積、学習する機能も開発した。これにより、対策ツールを導入していない相手からのメールでも過去にメールを受信していれば、その特徴と新たに着信したメールとの類似性を比較分析して、なりすましなど不審なメールをリアルタイムに警告する。

　新技術の利用で、同社は既存のメール環境を変えることなく、ユーザーに標的型メールによるマルウェア感染などの危険性を通知してセキュリティレベルを向上できるとしている。

開発した技術のイメージ