IDC Japanは、2014年の中堅中小企業IT市場の規模が前年比2.3%減の3兆5788億円になるとの予測を発表した。
IDC Japanは1月16日、国内の中堅中小企業IT市場に関する2013年の推定と2014年〜2017年の予測を発表した。
それによると、年商規模300億円未満の企業(従業員規模別で999人以下の中堅中小企業の多くが含まれると想定)における2014年のIT支出規模は、前年比2.5%減の3兆2646億円が見込まれ、プラス成長に転じるのは2015年以降になるとしている。
その根拠としてIDC Japanは、依然として多くの中堅中小企業で業績回復が遅れていることに加え、2014年はPC、サーバなどのハードウェアの更新需要の谷間の時期となることを挙げている。
ただし、製品別でみると2014年はソフトウェア、ITサービス分野でプラス成長を予測。これは、業績が回復した中堅企業(従業員500〜999人)を中心にシステム刷新、新規開発案件が再開されるからだという。
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