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» 2014年01月06日 18時43分 UPDATE

2014 International CES:東芝が“プレミアム4Kテレビ”を披露──新コンセプトのテレビやタブレットも参考展示 (1/2)

7日に開幕する「2014 International CES」に先立ち、東芝がプレスブリーフィングを開催。プレミアム4Kモデルを披露したほか、フレームレスの新コンセプトテレビや据え置きタブレットを参考展示することを明らかにした。

[鈴木淳也(Junya Suzuki),ITmedia]

 東芝は1月5日(米国太平洋時間)、米ラスベガスで7日に開幕する「2014 International CES」に先立ち、同社のCESでの展示内容や4K戦略に関するプレスブリーフィングを開催した。4Kに関しては昨年のCESでも日本メーカーをはじめ中韓のテレビメーカーも対応製品を展示していたが、先行して4Kテレビを展開してきた東芝が、どのような形で他社との差別化を進めるかがポイントになる。

 壇上で説明を行った同社執行役上席常務デジタルプロダクツ&サービス社の徳光重則社長は、まず昨年から進んでいる事業部再編や生産拠点集約、そして開発体制見直しなどの成果が出つつある点を強調しつつ、差別化戦略の1つとしての4Kへの最新の取り組みについて説明した。ポイントとしては、4Kモデルを引き続き拡充し、とくに2014年度中には58V型以上のモデルについて国内向けはすべて4K対応製品で置き換えていくという。

ts_toshiba_ph01.jpgts_toshiba_ph02.jpg 東芝デジタルプロダクツ&サービス社の徳光重則社長(左)、開発モデルや市場の絞り込み、生産拠点の集約、事業再編などを経て昨年から本格的に走り出した新生東芝の映像・PC事業(右)

 また今後、4Kコンテンツの配信や放送のスタートも見込まれ、これに対応した製品やさらなる新画像エンジンの開発が求められるようになるという。これらを踏まえ、今回のCESでは同社が現時点で持つ4Kに関するノウハウをすべて投入した「プレミアム4Kモデル」を参考出展している。画像エンジンはまだ改良中とのことだが、パネルメーカーと共同で開発体制を刷新し、よりダイナミックレンジの広い映像表現が可能なLEDバックライトシステムの導入や、昨年の「IFA 2013」で発表されたHDMI 2.0への対応、そして4Kコンテンツ配信の標準になるとみられるHDCP 2.2のサポートなど、求められるスペックをすべて網羅したプレミアムモデルだという。なお、4Kコンテンツ配信で必要となるHDMI 2.0+HDCP 2.2について、旧モデルのユーザーについてはアップデートや一部ハードウェア交換での対応を計画していると同氏は説明する。

ts_toshiba_ph03.jpgts_toshiba_ph04.jpg 4K時代の取り組み。同社が現時点で持つ4Kに関するすべてのノウハウを盛り込んだプレミアム4Kモデルを今年のCESで参考展示する

ts_toshiba_ph05.jpgts_toshiba_ph06.jpg 参考出展された4Kプレミアムモデル。実際の製品化にあたっては、さらにチューニングを施すとともに外観デザインも変更する見込みだ(左)。国内市場では58V型以上の大型テレビについて、2014年度中にすべて4Kに移行する(右)

 基本的に国内市場については大型モデルを中心にすべて4Kへと移行していく計画だが、成長市場のASEANについても注力していく。同社は「Japan Quality」をキーワードにプレミア戦略を推進し、とくに差別化ポイントとなる「映像処理技術」を前面に押し出す形で同市場での大型化や高級化のトレンドをキャッチアップしていく。東芝はパネル供給を受けて完成品を市場に提供するメーカーであり、単にパネルだけを比較すれば差別化要因にはならない。そこで培ってきたのが高画質の画像処理を行うSoCといった半導体やサービスであり、国内外を含むメーカーとの競合での最大のアピールポイントとなる。

ts_toshiba_ph07.jpgts_toshiba_ph08.jpg 成長市場であるASEAN市場も重視しており、ここでは映像技術面で先行する日本の強みを生かし、大型化志向の強まりと合わせて高付加価値戦略を推進する

 前述のパネル供給メーカーとの開発体制の変更でさらに高画質化が可能になったほか、日本で評判だった全録機能「タイムシフトマシン」やクラウドサービス「TimeOn」といった機能を積極的に海外展開し、「名ばかりのスマートブーム」に踊った昨年までのトレンドとは異なる「使えるスマート機能」(同社)をアピールしていくという。もっとも、テレビやコンテンツを楽しむスタイルは国や地域によっても異なるため、そのまま日本のトレンドが受け入れられるものでもない。そのあたりは今後の展開の中で研究が進み、より実践的なサービスへと変化していくと思われる。

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