自分をグーグルしてみると……？

[IDG Japan]

　自分自身を「グーグルする」とどんな検索結果が表示されるのか？――知っておいた方がいい。同僚や知人が、あなたを検索にかけるかもしれないのだから。

　Harris InteractiveおよびInfoSpaceが運営する検索エンジンのDogpileが先月発表した調査によれば、インターネットユーザーの23％が、同僚、従業員、求職者、上司、あるいは顧客に関して検索をかけたことがあると回答した（10月22日の記事参照）。調査はオンライン上で実施され、2266人の回答に基づき集計された。

　「グーグルする」とは、こうした類のオンライン検索を指す。多くの人々が最初にGoogleの検索エンジンを使うことから、こう呼ばれている。自分の氏名を入力すると、悲惨な髪型をした昔の写真が掲載されたWebサイトが表示されるかもしれない。もっと名の知れた人と同姓同名だったりするかもしれない。あるいは何も表示されない可能性もある。だが、このところ自分をオンライン検索していない人は、試してみるべきだ――誰かが、あなたをグーグルしたかもしれない。

　米ワシントンD.C.で低所得者向け住居関連の組織に勤めるエイドリアン・アウル氏は、他人を検索したことがある「23％」に属する典型だ。消費者行動を調査するcomScore Networkによれば、この割合は米国人3600万人以上に相当する。

　「自分自身や、組織、他人をグーグルしたことがある」と認めるアウル氏は、好奇心が自分を検索エンジンに向かわせると言う。

　InfoSpaceの広報担当デブ・ヘイゲン氏は、調査では、検索の動機に「好奇心」を挙げた回答者が71％に上り、この結果はアウル氏の意見を支持するものだと話している。また同氏によれば、検索者のおよそ85％が、電話番号や住所など個人的な連絡先情報を探していると回答した。

今後の問題

　この調査は回答者が一連の選択肢の中から回答する形式であり、残念ながら収集した情報の用途は具体的に示されていない。ヘイゲン氏は、好奇心は「求職者の経歴を調査する」ことに繋がるかもしれないと推測している。

　ハーバードロースクールにあるインターネットと社会のためのバークマン・センターのリサーチフェロー、デレク・バムバウワー氏は、今回の調査について、雇用側が求職者に関してどのような類の情報を探しているかなど、多くの疑問が生じると話している。

　顧客や従業員の連絡先を調べることは大抵の場合無害だが、従業員が属する政党や、性指向、健康状態を知ることで差別を生みだす可能性があると同氏は言い添えた。医療記録は基本的に公開されないが、「キャンサーサバイバー」（癌を克服した人）の告白や電子メールアドレスを掲載しているサイトもある。

　「雇用者が法的に質問してはいけない疑問への答えを探すために用いているのかもしれない」（バムバウワー氏）。

　ラトガー法科大学院で障害者法を専門とし、National Coalition of Cancer Survivorshipの設立者であるバーバラ・ホフマン氏は、キャンサーサバイバーたちは自分の身元がオンライン上で知られることを気にかけないだろうと話す。

　同氏は彼等に関する情報がインターネット検索で明らかになる可能性について「あるとは思うが、その数は少ないだろう」。

　しかし「今後さまざまな方法で情報がどんどん入手可能になってくれば、危険性は高くなる」とも認めている。

増え続けるグーグリング

　こうした行為は今後増える見通しだと、InfoSpaceのヘイゲン氏は言う。

　「数が増えないほうがおかしい。オンライン上で提供される自分の個人情報についてはできる限り管理したほうがいい。キャリアに影響を及ぼしかねない」と同氏。

　ただし前出のアウル氏は構わないようだ。

　自身をグーグルした同氏は、「まずいものは何もなかった」と語った。