「学び」をゲームに──「シリアスゲーム」市場開拓へスクエニと学研が提携

[岡田有花，ITmedia]

　スクウェア・エニックスと学習研究社は3月22日、教育・研修用のゲーム「シリアスゲーム」の開発・販売で提携したと発表した。共同で新会社を5月に設立し、企業や学校、官公庁などの受注に応じてコンテンツを開発・販売する。

　スクエニの和田洋一社長は「シリアスゲームの市場は大きく、1つの産業になる可能性を持っている」と期待を語った。

スクエニの和田洋一社長（左）と学研の遠藤洋一郎社長

　新会社「SGラボ」の資本金は1000万円で、スクエニが60％、学研が残りを出資する。まずは営業に特化し、企業などを回ってシリアスゲームの受注を獲得。スクエニと学研の開発陣が協力して開発を進める。目的に応じて最適なハードを選び、開発していく方針だ。

　シリアスゲームは、何かを学習したり習得するという目的ありきのゲームで、米国などでは一般化しているジャンルだ（関連記事参照）。一般的なエンターテインメントゲームの反対語として位置づけられており、経営シミュレーションや環境学習用ゲーム、資格取得用ゲームなど、カバー範囲は多岐にわたる。

「生態系を学びながら恐竜を育てるゲームなどが開発できる」（和田社長）

　和田社長は、企業の研修や小中学校の学習内容、通信教育、生涯学習など、学習にかかわるすべてのコンテンツがシリアスゲームの対象ととらえる。「みなさんが想像している以上に市場は大きい」とし、1兆円以上の潜在市場があると語る。

　ゲームが一般化してから20年以上経ち、幅広い世代でゲームへの抵抗がなくなってきていることも市場拡大を見込む根拠の1つ。これまで冊子やCDコンテンツだった教材を、ゲーム化・オンライン化すればニーズは高いと読む。

　「脳を鍛える大人のDSトレーニング」など学習関連のゲームが流行しているが、シリアスゲームはこれとは異なるという。「脳を鍛える〜は、よくできたエンタメゲーム。脳年齢を出すことは、ゲームのステージクリアのモチベーションになるが、それによって実際に脳年齢が20歳になる、ということではないだろう」（和田社長）

　学研の遠藤洋一郎社長は「当社独自でもネット対応を進めてきたが、ゲーム開発にはノウハウが必要」と提携の狙いを語った。

　「シリアスゲーム分野で新会社を作って本格参入するのは、おそらく世界初」（和田社長）――新会社は初年度10億円の売り上げを目指す。