KDDI小野寺社長、LTEへの対応を説明

[ITmedia]

　KDDIの小野寺正社長は1月23日の決算説明会で、「LTE」への対応を説明した。「国際動向、コスト・汎用性、将来の発展性を考慮して採用した」という。

決算資料より

　LTE（Long Term Evolution）は「3.9G」などと呼ばれる移動体通信システムで、100Mbps超の高速データ通信が可能だ。NTTドコモ、ソフトバンクモバイル、イー・モバイルもLTEを採用する予定で、国内携帯電話事業者は3.9Gでは足並みをそろえることになる。

　LTEはW-CDMAの延長などと言及されることもあるが、小野寺社長は「LTEはW-CDMAと親和性が高いという意見があるが、そうではない。LTEはOFDMA（Orthogonal Frequency Division Multiple Access：直交周波数分割多元接続）を採用しており、CDMA（Code Division Multiple Access：符号分割多重接続）とは全く違う。W-CDMAであってもLTEとのデュアルモード端末で既存システムとのインターワークを実現する必要がある」として、KDDIとW-CDMA勢の条件は変わらないという認識を示した。

　LTEは「携帯電話の進化形」であり、KDDIグループが進めるモバイルWiMAXは「無線LANの進化形」。LTEは電話番号で、WiMAXはMACアドレスで管理するという違いがあり、これがビジネスモデルの違いにもつながる──として、それぞれを組み合わせてデータ通信サービスを提供していく考えだ。

　KDDIは、LTEのコアネットワーク機器ベンダーとして日立製作所を選定。08年度中に商用コアネットワークを発注する予定で、基地局は09年に開発ベンダーを選定、10年にコアネットワークと基地局の開発を完了する計画だ。

　KDDIの08年度の設備投資額は5900億円だが、新800MHz帯と2GHz帯の基地局整備が大半で、今年度と来年度がピークという。LTEに向けた設備投資の額は現状では未定だが、「既存基地局にパネルを追加することでなんとかしたい。アンテナも共用になるので、それほどの額にはならないのでは」との見通しを示した。