ヤフーや楽天、NTTドコモなどポータルを通じ検索サービスを提供する9社は3月1日、自殺予防対策を強化すると発表した。
Yahoo!JAPANなど一部のポータルはこれまで、自殺に関連したキーワードで検索すると相談窓口に誘導するリンクを表示させる取り組みを実施してきた。
従来はキーワードを各社が独自に設定してきたが、今後は国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センターと協力して作成したキーワード群を共有。政府の自殺対策強化月間に合わせ、共有キーワードによる取り組みを順次進めていく。
参加するのは、Excite(エキサイト)、BIGLOBE(NECビッグローブ)、OCN(NTTコミュニケーションズ)、iMenu/dメニュー(NTTドコモ)、goo(NTTレゾナント)、So-net(ソネットエンタテインメント)、@nifty(ニフティ)、Yahoo!JAPAN(ヤフー)、Infoseek(楽天)。
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