　「外部からの加熱や過電流による温度上昇、過充電、コイル層間のショートなどが原因でセルが故障する可能性がある。リコール問題につながったのはコイル層間のショートだ。極めてまれだが、製造工程で混入する金属粒子がセル内でショートを引き起こす可能性があり、これが発火につながる」――Dellの技術担当副社長、フォレスト・ノロッド氏は8月22日、同社の「Direct2Dell」ブログへの投稿でこのように説明している。

　しかし、この不具合には多数の要因が関連しているため、「当社の場合は問題がないと断言する企業があるとすれば、それは実証されていないことを主張していることになる」とケイ氏は話す。

　だが、すべてのThinkPad（ならびにすべてのDellおよびAppleのノートPC）が、ソニー製のバッテリーセルを採用しているわけではない。ThinkPadの中には、三洋電機などのメーカーのバッテリーを搭載しているものもある。ソニーは世界第2位のバッテリーメーカーで、1位は三洋電機である。

　このため、Lenovoがどのような対策を講じるにせよ、その範囲は比較的限定されたものとなる可能性がある。

　カリフォルニア州サンマテオにあるIDCのアナリスト、リチャード・シム氏によると、今後さらにリコール問題が出てきても不思議ではないという。

　シム氏の推定によると、問題が起きる可能性があるソニー製セルは、まだ100万個ほど出回っている。

　大手コンピュータメーカー各社は、同じサプライヤーから部品を調達する傾向にあるため、「あるメーカーの製品で問題が発生したら、ほかのメーカーでも問題が起きる可能性がある」と同氏は指摘する。

　AppleおよびDellと共同で調査を進めているConsumer Product Safety Commission（CPSC）は8月24日の時点で、ソニーやほかのコンピュータメーカーが関連した今後のバッテリーリコールの可能性についてコメントを避けていた。

　しかし同日にソニーが発表した声明では、今後さらにリコール問題が起きることはない見通しだとしていた。

　「当社の顧客の満足がいくよう、この問題に対処した」とソニーは8月24日付の発表文の中で述べている。

　さらにソニーは、「AppleおよびDellの製品で起きた異物混入問題に対処し、安全性とセキュリティを改善するために、バッテリー製造プロセスに予防対策を導入した」と発表した。

　バッテリーパックのリコール問題は各方面に影響を及ぼしている。Virgin Atlanticなどの航空会社は、客室乗務員によるバッテリーのチェックを受けなければ、DellまたはApple製のノートPCの使用を制限するという対策を打ち出した（関連記事）。Virgin AtlanticのWebサイトによると、リコール対象となるバッテリーを搭載したマシンを持っている乗客は、電源コンセントが利用可能であれば、バッテリーパックを外したノートPCを使用することができるとしている。

　しかし、今後のリコール問題の可能性が、活況を呈するノートPC市場を冷え込ませることはなさそうだ。

　ニューヨーク州パーチェスにあるNPD Groupのアナリスト、スティーブン・ベーカー氏は、バッテリーのリコールがノートPC市場全体やLenovoに長期的な影響を与えることはないとみている。

　「Lenovoの顧客は企業ユーザーが中心であり、こういった企業ではきちんとした対策を用意している。大手企業はコンシューマーとは大きく異なる。HPやDellのようなタイプのメーカーであれば、コンシューマー向けの売り上げに影響する可能性が高いかもしれない」とベーカー氏は話す。

　CPSCとソニーのコメントはまだ得られていない。

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