成川泰教（NEC総研）

ますます肥大化する情報社会の影響は、人々の行動や考え方にも変化を与えている。わわわれはこの時代をどう生きていくべきだろうか。

米リーマンブラザーズの経営破たんなどの影響で日本にも景気の先行き不安が広がる。そうした現代社会においても、人々は心に豊かさを求めていくことができるのだろうか。

今回の北京五輪の開会式を見ていると、世界経済の主導力が先進国から中国に代表される新興国に移行しつつあることが強く印象づけられた。それにしても、五輪大会におけるIT活用は、もっと活発化させるべきではないだろうか。

日本の携帯電話市場は大きな曲がり角を迎えている。販売制度の変更が大きな要因とされているが、そこをさらに掘り下げてみると、携帯電話市場が差し掛かっている大きな「潮目」がおぼろげながら見えてくる。

お祭り騒ぎは予想はされていたが、iPhone上陸の騒ぎは少々オーバーなものに映った。いくつもの「魅力」とされている部分にも疑問を感じた。

インターネットを舞台に発生しているといわれる問題の本質は、インターネットそのものにあるのではなく、それを使う現代の人間や社会にある。

現在、いたるところで話題に上がっているiPhone 3G。大幅な価格の引き下げの背景を考えると、アップルがしかける大勝負の内容が見えてくる。

ITサービスにおける「規模の経済」が視野に入れて考えるのは極めて自然なことであり、従来からのITサービス事業における営業活動やシステム構築、保守サービスなど、商慣習やビジネスモデルを大きく変えていくであろうことは想像に難くない。

ITサービスのトレンドは日々進化を続けているわけだが、それを様々なITサービスベンダーが提唱する新しいコンセプトや構想からとらえるのと、実際に企業など顧客の現場で行われていることからとらえるのとでは、その様相はかなり異なってくる。

音楽のビジネスモデルの大きな変化は、音楽以外のさまざまなメディアやサービスのビジネスに何を示唆しているのだろう。

インターネットがもたらした音楽販売ビジネスの変化は、ロングテール化がその底流にある。メガヒットの減少、ジャンルの細分化など、他のビジネスモデルの参考となる動きが目立つ。

DSやWiiが原点に立ち返って追求した、現代人にも共通する普遍的な娯楽の本質に相当するものを、PS3は別の視点から追求しようとしている。

ゲームの世界はもはや単なるエンターテイメントの一部ではなく、情報社会の今後の展開に非常に重要な役割を果たす存在となりつつある。

グーグルが開発したとされる携帯端末のプラットフォーム「アンドロイド」、今年日本国内での発売に注目が集まっているアップル社のiPhoneなど、日本の携帯電話市場は大きな変化の波が押し寄せている。

インターネットへのニーズは家やオフィスから街に飛び出し、そこからまた新しいサービスが生まれようとしている。それに伴いPCや携帯電話などの端末からサービスに至るまで、そのあり方が根本から大きく変化しようとしている。

情報があふれる時代だからこそ、その情報を取捨選択する人間の行動力が重要になる。「どうなるのか」をITに予測させることはできても、「どうするのか」を決めるのは人間なのである。

将来に関する情報は、それなりの価値を持っているといっていい。しかし、それは「もっともらしさ」をまとうしかない場合が多い。

アイデンティティを明確にし、オーセンティシティとして確立して価値を提供する、それがこれからの企業が必要とされるテーマだ。

最近、何かと話題にのぼる「真贋問題」。表層をはぎ取って見えてくるその本質的な問題とは。

コンテンツビジネス全体がインターネットの進化とともに変化してきている。コンテンツの所有概念1つとってもその兆しははっきりと見える。

広告をベースにしたビジネスモデルの変化が、コンテンツビジネスそのものに大きな影響を及ぼしつつある。

社会的地位を確立したブログに対し、やや迷走気味のSNS。一方、勢いづく動画投稿サイト。そこから垣間見える、日米間の大きな格差とは――。

米国と日本の間には、インターネットの役割に本質的な違いがある。それは、どういった場面でどのように利活用されているかという、質的な側面にある。

日本企業の進出が相次ぐ「Second life」。その目指す姿は、ウェブとの共存／融合のよう。それは、新たなインタフェースの登場、なのである。

「Second Life」はこの半年余りの間、急成長を遂げ、登録者数は900万人に迫る。だが、その数字の持つ意味は、現実とは温度差があるようだ。

モバイルが現在の成長率を今後も保つということには、懐疑的にならざるを得ない。そこに見えるのは、PCとの境界の消滅なのかも――。

モバイル市場は2006年、新たな段階に入った。だからといって、そのまま、これまでのPCにとって代わるモノになると考えるのは早計ではないか。

NTTドコモは番号ポータビリティによる「敗戦」の巻き返しを図るべく「浮気ケータイ」なるものを創出した。それは「ネットカフェ難民」の問題とともに、情報ツールと人格の関係を浮き彫りにするものではないか――。

今年になって「ネットカフェ難民」の実態がテレビで放送されるようになった。その問題を突き詰めて考えると、2つの見解を持つことになった。5月の連休中に、そんなことに気付いた――。

サービス産業を中心とする経済を支えるインフラとして、ITは必要不可欠になっている。ただ、サービスそのものを支える基盤としてはまだまだ。そこに存在するものに、情報を起点とする科学がようやくアプローチする段階に入っているだけだ――。

近年の産業構造の転換とは、かつてのような単純なものではなくなっている。第一次産業が第二次産業に、第二次産業が第三次産業に移り変わっていったのとは異なり、経済全体のサービス化が進んでいるのである。その背景にあるのはもちろん、情報化だ――。

パソコン需要掘り起こしの「起爆剤」と期待されている「ウィンドウズビスタ」。もしかすると、パッケージOSとしては最後の…なんていう可能性もなくはない。

PC市場は、そのスピードこそ落ちているとはいえ、世界的には伸びているとされる。ただ、国内の、デスクトップPCなどコンシューマー向け市場では不振が続いている。その背景にあるのは……。

クリエイターを新派としてしっかりとつなぎとめることに注力してきたアップルは近年、「iPod」や携帯電話、ビデオ録画の商品を展開するなど、視点を生活者にシフトしているように見える。だが、実はそうではないように思える。それが、今日の業績好調の背景ではないだろうか。

今世紀のアップルを象徴する商品といっても過言ではない「iPod」。音楽配信サービスとともに成功を勝ち取った。当初からアップルは、その自信があったようだ――。

デバイスやサーバービジネスの需要増大以外にも、「Second Life」が日本のデジタル産業の今後に大きな影響を及ぼす。だからといって、喜んでいるだけでは悲しい。ウェブを超える仮想世界の誕生地は、「日本」であってほしかった――。

昨年から話題に上がる「Second Life」は、ウェブというプラットフォームを基盤としない新たなサービス。それは一体、どういうものか。そして、それが日本のデジタル産業の今後にどういう影響を及ぼすのか。

2006年に展開した成長戦略で、世界最大のインターネット事業者として躍り出たグーグルの2007年と今後を占ってみたい。

2006年は、インターネットが産業基盤として定着し、「Web2.0」に象徴されるように新たなフェーズに入った。そんな中、グーグルは世界最大のインターネット事業者の地位を確かなものにした。その成長戦略から分かることとは――。

教育現場で問題となっている必修科目未履修と「いじめ」の問題。実は、教育分野にふさわしいITの利活用について考えるのに大きく関連する。それは、情報社会全体の発展を考える上でも非常に重要となる。

IT化の進み具合が芳しくないと指摘される公共分野。とりわけ、小中高校といった教育分野は、魅力的な市場であるにもかかわらず、その進展度はことのほかよくない。

SaaSに取り組むのは、もはやハードウェアベンダーやSIベンダーだけでなく、個人向けのサービスベンダーにまで広がるなど、IT産業に構造変化をもたらしつつある。同時に、サービス化はソフトウェアだけでなく、プラットフォームまでにも及んでいる。

企業向けITの世界を中心に話題の「SaaS」。ITベンダーのビジネスモデルの新潮流としても注目されている。そのトレンドをリードする企業の取り組みを探った――。

「映像新時代」がやってくるとすると、その本質はどこにあるのだろうか。テレビの視聴率低迷の原因を考えると、動画ビジネスにおける本質的な問題を、そして「YouTube」の仕組みを考えてみると、「映像新時代」の本質が見えてくるようだ。

インターネットによる動画配信の盛況ぶりは驚くほどの勢いで広がり、「映像新時代」の到来をうかがわせる。だが、本当にそんな時代は来るのだろうか。このままでは、今のテレビと同じ運命をたどることになると考えられないか。

特徴のある日本型Web2.0。そこに生まれたブログやSNSなどの多様なCGMを、ビジネスに活用するためにはどうすればいいのだろうか――。

日本のインターネット業界でも進むWeb2.0化。ただ、それは本来のWeb2.0化とはちょっと違うようだ。そこには、日本ならではの特徴があるのだ。

ヤフーとイーベイの提携に至る過程で、これらの企業との関係を求めて水面下でさまざまな交渉を繰り広げたとされるのが、世界最大のソフトウェア企業、マイクロソフトである。

モバイルインターネットの領域に力を注ぐグーグルの動きに呼応するように、ヤフーが検索と広告で端末ベンダーとの連携で同様の戦略を進めるなど、グーグル以外のインターネットサービス企業もモバイルでのサービス拡大を積極的に進めている。

独自のビジネスモデルでIT市場全体の変革をリードし続けるグーグルの最近の動きを追った。