鈴木恭子

サイバー攻撃から自社を守るためには、エンドポイントセキュリティの構築が必要不可欠だ。もちろん多くの企業がこれを理解しているが、EDR製品などを導入するだけで満足してしまうケースもある。攻撃者視点で考える本当に有効な防御策とは。

サイバー攻撃の激化によって企業規模を問わずサプライチェーンリスクが生まれている。発注側と受注側それぞれでこれに向けた効果的な防御策とは何か。徳丸 浩氏がサプライチェーンリスクとセキュリティチェックシート問題について切り込んだ。

レガシーシステムをクラウド基盤へ刷新するのは難しい。明確な答えも持たないで推進すれば後になって痛手を負うかもしれない。本稿はそのような状況を避けるために、企業が知るべきことを解説する。

高度なスキルを持った人材が取り合いになる中、従業員のスキルアップは多くの企業にとって課題となっている。従業員の勉強意欲を引き出すために、企業は何から取り組めばいいのだろうか。

「自動化を信頼しない企業は2026年時点でリスクに直面する」と専門家は警鐘を鳴らす。グローバルな競争力を保つために、日本企業が取り組むべきこととは。話題の会話型AIの導入事例もあわせて紹介する。

ビジネスを加速させるために、組織でのAI（人工知能）活用が進む。一方で理想と現実には乖離（かいり）があるのも事実だ。AIプロジェクトのあるべき姿を実現するという「SAS Answers Cloud」の性能は果たして。

NECがセキュリティ関連技術への投資の状況とその成果をメディア向けに発表した。SBOM管理の透明性を向上させる技術の他、量子暗号や秘密計算の分野でも研究成果の実用化を進める。

チームスピリットが実施した調査でウェルビーイング実現のカギが明らかとなった。

Broadcomは2019年にSymantecのエンタープライズ事業を買収したが、これによって製品ポートフォリオにはどのような変化が生まれたのか。BroadcomとSB C&Sが製品ポートフォリオの詳細と日本の顧客に対する支援体制を説明した。

近年、セキュリティ対策に当たり必要とされる「ゼロトラスト・セキュリティモデル」は、境界のないエンドポイントセキュリティとして知られる。従来の環境とどう違い、具体的にどのような対策を取るべきなのか。比較表と現在のトレンドを基に解説する。

トレンドマイクロが公開した「国内標的型攻撃分析レポート2022年版」では、日本で活動する攻撃者グループの詳細が明らかになった。その手口と講じるべき対策とは。実際の標的型攻撃事例を基に解説する。

「データ分析導入でROIが取れるのか」。かつて高額なデータ分析の仕組み導入で辛酸をなめ、社内でもこんな言葉を投げかけられた担当者は、失敗を糧にした「無駄のないクラウド基盤戦略」で大規模なデータ分析を可能にし、販売手法の変革やヒット商品につなげた。その方法とは。

ビジネスチャットツールが定着した今も、メールを利用している企業は多く、情報漏えい事故の多くはメールの誤送信によって起きている。リスクを回避するために重要な「メール誤送信対策ツール」の機能や選び方を解説する。

コロナ禍で進む非対面業務のニーズやデジタル庁の発足を機に、自治体のDXが進み始めている。企業と違って職員の異動が多く、法規制がからむ業務もある中、無理なく必要なデジタル変革を進められる体制をどう作るのか。数年間取り組みを進めた担当者に、県庁と受託企業が協力しながら作り上げたという体制や課題を聞いた。

製造業でもより迅速なソフトウェア開発が求められるようになっているが、それと同時にセキュリティも満足させる必要がある。IT業界で広くうたわれてきたDevOpsやアジャイルといった開発手法にセキュリティを組み込んだ「DevSecOps」が求められているのだ。日本シノプシスの松岡正人氏は、DevSecOpsに向けて「シフトレフト」が必要になると説く。

セキュリティベンダーのダークトレースは、日本市場での事業拡大戦略に関する説明会を開催した。企業におけるセキュリティ人材の不足が深刻化する中、これを解決するコンセプトとして同社が提唱するのが“AIセキュリティ人材サービス”だ。詳細を聞いた。

企業のテレワーク導入が進んだことでランサムウェア攻撃の被害はますます増加している。要求金額が高騰しているのに加えて攻撃の高度化も進む。パロアルトの脅威レポートから、2021年のランサムウェアトレンドを紹介する。

コロナ禍で事業の在り方やニーズが変わる中、多くの企業が取り組むデータ分析にはどのようなアプローチの変化が必要なのか。

企業のDX推進と新しい価値創出には社内外の協創とトップの理解の両方が必要だ。日立が東京駅直結の立地にDX推進支援の拠点を立ち上げる。

コロナ禍でテレワークにおける業務管理や統合的なシステム管理が求められる中、成長を続けるベンダーの一つがServiceNowだ。同社は2021年の日本市場にどのような可能性を見ているのか。先日発表された「DXレポート2　（中間とりまとめ）」を受けた社長の発言も飛び出した事業戦略説明会の様子をお届けする。

日本マイクロソフトが、金融機関のDX支援に向けて新たなパートナー向けプログラムと製品を発表した。自社のクラウドやブロックチェーン技術などに他社のソリューションを組み合わせることで「金融機関のDX」に「モード2」領域の提案力を加えるとしている。その中身とは。

ヤフーのデータソリューション事業を率いる谷口氏は、2020年のコロナ禍で消費や行動の場がオンライン化する一方、企業の「データへのニーズ」が大きく変わる様子を目の当たりにしたという。その中身とは何か。今後同社が目指すDX支援の在り方とともに聞いた。

2020年10月1日に発生した東証のシステム障害をきっかけに「もしも同じような状況に置かれたら、果たして自分たちはどこまで対応できるのか」と自問自答したIT担当者やCIOは多いだろう。想定外の障害が発生しても冷静に対応するために、今回の事件から何を学べるのか。

単身で暮らす人の“終活”をワンストップで引き受ける「おひとりさま信託」を手掛ける三井住友信託銀行。サービスのリリースからわずか数カ月で、同サービスの一部機能をデジタル化した。その背景で進んだ、金融業界では異例だという「スモール開発／スピード開発」のきっかけとは。

デルとEMCジャパンが2020年8月に統合してできたデル・テクノロジーズは、事業方針説明会を開催した。部門の統合から営業戦略の変化まで、新生企業として同社が掲げる事業変革や強化のポイントとは。

Zoom for Homeは個人ライセンスでも企業ライセンスでも利用可能。27inchの超高感度タッチディスプレイの他、ワイドアングルカメラや複数のマイクを備える。会見では、音声電話サービスの提供予定も明らかにされた。

データベースと分析基盤を統合した「Teradata Analytics Platform」を発表したテラデータ。日本市場では、金融、通信、流通といった既存分野の顧客だけでなく、製造業や自動車業界に注力していく方針だ。テラデータ インターナショナル担当 エグゼクティブバイスプレジデントのピーター・ミケルセン氏と日本テラデータ 社長の高橋倫二氏に聞いた。

あらゆるモノがインターネットにつながるIoT時代を迎え、人々の生活は便利になる一方で、ハッキングされれば凶器と化すIoTデバイスはリスクにもなる。では、IoTデバイスを作る側はどのような点に留意すべきなのだろうか。セキュリティ専門家のビリー・リオス氏とジョナサン・バッツ氏に話を聞いた。