中西享

完全自動運転車の開発を進めているスタートアップのチューリング。NTTグループ2社と協力し、いかにして米テスラなどに渡り合っていくのか。その戦略に迫る。

生成AIへの関心が高まる中、データセキュリティを確保する観点から、データレスクライアント（DLC）と呼ばれる市場がITエンジニアの注目を集めている。日本独自のソフト技術のため、海外輸出も可能で、大きなチャンスが訪れている。

NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは都内で主催した自社イベントで「日本はこれまでテクノロジーの分野で遅れていたが、AIを活用すればリセットできる」と話した。「日本なくしてNVIDIAはなかった」と語る真意は？

決済業務の効率化と、決済データを活用した与信管理の予測モデル構築という先進的な挑戦が始まった。ROBOT PAYMENTと、neoAIの千葉駿介CEOに、生成AIを活用する狙い、将来的に企業の請求管理業務がどのように変貌するかを聞いた。

オークション会社として売上高ベースで世界第3位のヘリテージ副社長に、日本市場進出の狙いと今後の展望を聞いた。

デル・テクノロジーズ（デル）は、企業ユーザーがAI、エッジ、マルチクラウドなどのイノベーションを促進するための共創と学びの場「Solution Center AI Innovation Lab」を、東京・大手町の本社に開設した。

りそなホールディングスでは法人営業の分野でもDXを進めている。過去の取引事例などをAIに学習させることにより、取引先との効率的な商談を実現しているという。データサイエンス部長に実例を聞いた。

AIなどの進歩により金融DXが加速度的に進む中、伝統的な銀行はどのように対応しようとしているのか。金融業界でいち早くデジタル化に取り組んできた、りそなホールディングス・データサイエンス部長の大西雅巳氏に、金融DXの現状と将来について聞いた。

りそなホールディングスの南昌宏社長、第一生命保険の隅野俊亮社長、みずほフィナンシャルグループの木原正裕社長の3社トップがそろい、インパクトファイナンスの現状について鼎談した。

パナソニックが、地元の生産者などと一緒になって、野菜などの食品が受け取れる地産地消のECプロジェクト『ハックツ！』の第2弾を開始した。

生成AIをPC本体に組み込んだAI内蔵PC（AI PC） が今後、普及していきそうだ。日本マイクロソフトは先頭を切って日本市場にAI機能を付けた「Copilot＋ PC」を投入。狙いは？

インターネットに接続可能なインターフォンと、居住者の不在時に荷物を保管できる宅配ボックスをつなぐことにより「再配達ゼロ」にしようという野心的サービスを発表したDOORCOM。革新的なDXの取り組みについて松井伊織社長に聞いた。

第三者的な立場で長年にわたり金融業務の変遷を見てきたNTTデータの山本英生 金融イノベーション本部イノベーションリーダーシップ統括部長に金融ビジネスの将来像を聞いた。

近い将来の自動運転を見据えて、音声で指示を与えることでハンドルに触らなくても運転できる車を走らせようとしている「Mapbox （マップボックス）」。ヤフー出身の40代社長が「将来的には手放しで運転できるだけでなく、レストランの予約などあらゆる動作が音声でできる完全自動運転車にマップボックスのアプリを搭載し、新しい移動空間を提供したい」と熱く語った。

自動運転地図の方向性について、ゼンリンのモビリティ＆スマートシティの事業を担当する古屋貴雄本部長に聞く。

ロボット手術の世界的第一人者、札幌医科大学 消化器・総合、乳腺・内分泌外科学講座の竹政伊知朗教授に、日本製の手術支援ロボットの可能性や今後の展望を聞いた。

センサー技術を得意とするソニーセミコンダクタソリューションズは、AIを駆使したエッジAIセンシングプラットフォーム「AITRIOS（アイトリオス）」を展開。その最前線で働く27歳の深山大輔さんに、社内の調整や顧客との交渉を通して最適解を生み出す醍醐味を聞いた。

東大とNTT東の産学協創では、第一段階としてリモートバイオDXでIOWNの活用が予定されている。NTT東日本経営企画部IOWN推進室の新國貴浩室長にIOWNの将来的な可能性を聞いた。

キャッシュレス市場はソフトバンクグループのPayPay、楽天グループ、ドコモ・アマゾン連合の3強が激しくぶつかり合う形になる。この「激戦区」でどう戦おうとしているのか。PayPayの安田正道副社長兼金融事業統括本部長に聞いた。

日立製作所は、国内ITプロダクツ事業部門を分社化し、日立ヴァンタラを設立した。数年にわたり研究開発をしてきたデータ蓄積・活用の技術を生かし、国内に加えて海外での事業拡大を目指す。日立ヴァンタラの社長に就任したばかりの島田朗伸氏を直撃した。

8月で創業20期目になるファーストロジックの若手社長、坂口直大氏にインタビューした。

中国テンセントのクラウド、ゲームビジネスなどを担うテンセント・クラウド・インターナショナルのポ−シュ・ヤン（楊寶樹）上席副社長は、日本市場での事業拡大に強い意欲を示した。

松尾豊・東京大学大学院教授が「生成AIの進展と活用可能性」と題して、AI開発の最新動向や社会へのインパクトについて講演した。

世界市場でのEVブームにブレーキがかかりつつある中、中国BYDの日本法人であるビーワイディージャパンの劉学亮社長は、日本市場でのEV販売増に強い意欲を示した。

「生成AIをブームで終わらせたくない」と意気込むNECの吉崎敏文CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）に開発方針などを聞いた。

プラグインハイブリッドにEVを加えた販売台数でテスラを抜き、新エネルギー車（NEV）の販売台数で世界1位となった中国のEVメーカー、BYD。BYD Auto Japanの東福寺厚樹社長に、日本市場の販売戦略を聞いた。

前編【EVシフトでパワー半導体に熱視線　“売上1兆円超”レゾナックCSOに聞く展望】に続き、ルネサスエレクトロニクスで執行役員を務めた経験を持つ、レゾナックの真岡朋光CSO（最高戦略責任者）にその戦略を聞いた。

売上高1兆円を超えるレゾナック・ホールディングス。半導体・電子材料をコア成長事業とする経営方針を打ち出し、経営資源を集中的に投資し、半導体・電子材料の比率を売上高の約45％まで引き上げる計画を発表している。

TOTOは世界最大規模のバス・トイレなどの国際見本市の一等地に出展した。ここに至るまで15年にわたり赤字を耐え忍びながら、欧州事業を育ててきている。市場に食い込むための戦略を、主席デザイナーと、TOTOヨーロッパ社長に聞いた。

キリンホールディングスは、気候変動への的確な対応策が求められる気候変動関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に基づくシナリオ分析を2017年から率先して実施してきた。環境対策で日本企業の先頭を走っているCSV（Creating Shared Value＝共通価値の創造）戦略部の藤原啓一郎シニアアドバイザーに、その狙いと具体的な対応の方策を聞いた。

前編「日立のサステナビリティ推進本部長に聞く　2024年度までにCO2の1億トン削減に貢献」に続き、津田恵サステナビリティ推進本部長に聞いた。

日立製作所が、サステナブルな社会の実現を目指そうとしている。環境対策を含むサステナビリティの分野で新しいルールが生まれるなど開示要求が毎年強まる中、グループ企業を含めた約37万人の従業員に対し、目標をいかに共有し、実現していくのか。津田恵サステナビリティ推進本部長に聞いた。

政府は、経済産業省が中心となり欧米との国際連携を軸に次世代半導体の量産する新会社「ラピダス」と、研究開発拠点である技術研究組合最先端半導体技術センター（LSTC）をセットにした半導体産業の復活を掲げる基本戦略構想を打ち出した。

各地域でバーチャル物産展などを開催し、生産者や企業の売り上げ・認知拡大やブランディングに貢献しているのがuyet（ユエット）だ。後編では、VTuberを活用してインターネット上で商品を販売する「キャラクター・コマース」の可能性を聞く。

VTuberを活用してキャラクター・コマースという新しいビジネスが勃興してきている。バーチャル物産展などを開催して、生産者や企業の売り上げ・認知拡大やブランディングに貢献しているuyetに課題と戦略を聞いた。

デンソーが、サステナビリティ経営を通じた企業価値の向上を狙い、役員報酬にESG評価を反映する制度を2022年度から導入した。デンソーの担当者に制度導入の狙いと詳細を聞く。

約5兆円が運用されているESG指数。選ばれる企業になるために必要なこととは何なのか。評価機関からの「気候変動格付け」に対応し、ESG指数に組み込まれる仕組みを聞く。

CO2排出量の削減度合いが投資家の企業評価につながり、株価にも影響する時代が到来した。環境経営コンサルティングビジネスが売り上げを大きく伸ばしている。環境経営のコンサルティングを手掛けるブルードットグリーンのトップに、気候変動コンサルの現状と課題を聞いた。

コロナ禍で在宅ワークにシフトしたことによって、家庭用プリンタとインク需要が逆に伸びて好業績を挙げているのがセイコーエプソンだ。社長就任3年目となるセイコーエプソンの小川恭範社長に狙いを聞いた。

清水建設は、洋上風力発電や宇宙といった「非建設」分野の事業を強化し、将来の稼ぐ柱を育てようとしている。

コロナ禍の影響により、ゼネコン業界では肝心の利益率が低くなり、「豊作貧乏」の傾向も見えてきた。そうした状況を打開しようとしているのが清水建設の井上和幸社長だ。ポストコロナを見据えながらDXを武器に、利益率をより重視した経営に舵を切ろうとしている。

社外から初めて次期社長としてイトーキに招聘されたのが3月に社長に就任した湊宏司氏だ。湊氏はIT大手の日本オラクルで最高執行責任者（COO）を務めていた。イトーキの新しいかじ取り役に、今後の方針を聞く。

Zホールディングス川辺、出沢CEOにインタビュー。後編では、サードパーティーCookieへの規制や、個人情報保護法の改正などにどう対応しようと考えているのかを聞く。

前編【Zホールディングス川辺、出沢CEOが語る展望　ヤフーとLINEの相互理解を深めて世界の“第3極”に】では、経営統合のシナジーやメディア事業好調の理由を聞いた。現在、3次元の仮想空間である「メタバース」が、世界的なトレンドになっている。中編では、同社がいかなるビジネス展開を考えているのかを聞く。

「Yahoo! JAPAN（ヤフージャパン）」を運営するヤフーを傘下に持つZホールディングス（ZHD）と、LINEが経営統合して1年。ZHDの共同CEO（最高経営責任者）の川辺健太郎氏と、LINEの出沢剛氏にインタビューした。

TOTOの温水洗浄便座の売上高が、2019年あたりから大幅に伸びてきている。コロナ禍という特殊事情で注目された面もあるものの、好調の裏にはTOTOの知られざる地道な努力があった。販売の最前線に立ってきたTOTO U.S.A., INC.の野嶋克仁副社長に、売れ出した要因と今後の展望を聞いた。

苦しい経営環境の中で、日本航空（JAL）は2023年4月から国内線に新運賃制度を導入する。これに加えて、国際線専門の格安航空（LCC）、ZIPAIR（ジップエア）Tokyoの就航路線を拡充したり、非航空分野へ積極的に進出したりしている。菊山英樹専務にコロナ禍を克服した後の経営戦略を聞く。

コロナ禍による国際、国内の旅客数減少が長期化して日本航空（JAL）は苦しい経営が続いている。経営破綻後に当時の稲盛和夫会長（現在は名誉顧問）から経営のやり方を巡って叱責された経験がある菊山英樹専務にインタビューした。

三井、住友、日本生命、トヨタ自動車などいくつもの企業グループと親密な関係を持つ強みを生かして、世界トップ水準の保険・金融グループの実現を目指そうとしているのがMS&ADホールディングス。樋口哲司副社長にDXを核にした経営方針を聞いた。

小中学校の学校現場で授業を補完する教材などを長年にわたり提供してきたベネッセ。デジタル教材を活用して生徒に寄り添った学びのサポートを進めようとしている。「教育や介護事業は形やモノではなく、その理念が重要」と強調する小林仁社長に、デジタル時代の教育事業に在り方について聞いた。