事例で解説:
リモート化の進展などで前景化しているコミュニケーション問題。例えば、上司としては、どこまで部下のプライベートに踏み込んでよいものか、悩ましいものだ。本記事では、人事領域に長年携わってきた筆者が目にした事例を基に、この問題を探っていく。
組織文化を壊すリスクも?:
昨今、ビジネス環境の変化に伴い、「優秀な人材」の獲得競争が激化している。一方で、いわゆる優秀な人材を獲得するのがゴールではない点に留意が必要だ。ケースによっては組織文化を壊してしまうリスクもある。
オンラインシフトへの対応は:
コロナ禍で激変する採用領域。HRテックの活用機運も高まるが、テクノロジーは決して「魔法の杖」ではないことに注意が必要だ。その特質を踏まえ、採用領域においてテクノロジーを活用すべきポイントはどこにあるのか。人事領域に詳しい筆者が、「2つのポイント」と、これから求められる「4つのスキル」を解説する。
なぜ、あなたの部下は報連相しないのか:
ビジネスの基本である「報連相」。上司の中には、「部下が報連相をしてこない」と悩む人も多いのでは。その根幹にあるのは、「報連相は部下がやるべきこと」という勘違いだと筆者は指摘する。
人事側のポイントも解説:
多くの企業が取り組む「目標管理」制度だが、なかなかうまくいかないケースも多い。その理由は、マネジャーと部下の間の温度感の違いにも起因する。では、どうすればいいのか。実際にあった1on1を基に振り返る。
典型的な1on1失敗例とは:
筆者が実際に見た、失敗する1on1の典型とは。そしてそれをどう改善すればよいのか。ビフォーアフターで成功する1on1、失敗する1on1を見てみる。
「現場の抵抗」は人事にも問題あり:
「人事は信用ならない」と現場に思われがちだが、いったいその原因はどこにあるのか。現在「マイクロ人事部長」として複数社の人事に携わる筆者が、「シロウト人事」だったころの成功事例とともに、現場に信用される人事の作り方を解説する。
「普通」の受け皿をなくさないために:
中小企業が多いことで知られる日本だが、実は「長寿」企業も多い。社長の高齢化も進む中、事業承継が大きな課題となりつつあるが、ポイントはどこにあるのか。
「雑談時間」をつくるだけでは不十分:
テレワークで課題のコミュニケーション。この課題を解消しようと、雑談の機会を設ける企業も多いのでは。しかし、ただ雑談の時間を設けるだけでは、なかなか成功しない。そこで今回は、「テレワーク中の雑談」に関して解説する。
コロナ禍でオンライン化も進むが……:
「つまらない」と感じる人が意外と多いのが、企業研修やセミナーだ。コロナ禍を受けてオンラインで受ける機会が増えたが、面白いと思えるものは多くない。なぜ、つまらないのか。法政大学で講師を務め、オンライン授業も実施している筆者が解説する。
重要性増す経営陣との距離感:
人事と経営陣の距離感は重要だ。変化する事業環境に対応するため、時として、人事は経営陣の代弁者となったり、アドバイザーになったりする必要がある。では、どんなことを人事は心掛ければよいのか。
成功するフリーアドレス・失敗するフリーアドレス:
コロナを機に普及した在宅勤務だが、緊急事態宣言が解除されてからオフィス出社へと戻す企業も相次ぐ。しかし、今後は在宅勤務だけではなくテレワークを実施していくことが、企業にとって生き残りの術であることは明らかだ。そこで、今回はテレワークの実施に必要不可欠ともいえる「フリーアドレス」のポイントを解説する。
ポイントは「副業」ではなく「複業」:
コロナを機に増えていきそうな、「社外人材の活用」。導入すべき企業や、人事領域で活用するポイントとは? 「人事の複業」として複数社で活躍する「マイクロ人事部長」の高橋実氏が解説する。
思考停止は大敵:
新型コロナでこれまで以上に広がっている採用格差。ウィズコロナ、アフターコロナで「採用弱者」にならないために、採用担当者が知っておくべきこととやるべきことはどんなことなのだろうか? 人事領域に詳しい高橋実氏が解説する。
HR Techの現在地:
膨大な数のサービスが登場した「HR Tech」だが、企業の人事課題を何でも解決する“魔法の杖”として過信するのは禁物だ。熟慮せずに導入したことにより、何も解決せず、またかえって担当者の負担が増大してしまうケースも少なくない。本記事では、複数のあ企業で人事責任者を“複業”し、人事領域に詳しい高橋実氏が、人事担当者として知っておくべき「HR Techの実像」を解説する。