コラム
» 2020年09月09日 05時00分 公開

どうする?フリーアドレス 成功のための「5箇条」と、抵抗勢力の乗り越え方成功するフリーアドレス・失敗するフリーアドレス(1/5 ページ)

コロナを機に普及した在宅勤務だが、緊急事態宣言が解除されてからオフィス出社へと戻す企業も相次ぐ。しかし、今後は在宅勤務だけではなくテレワークを実施していくことが、企業にとって生き残りの術であることは明らかだ。そこで、今回はテレワークの実施に必要不可欠ともいえる「フリーアドレス」のポイントを解説する。

[高橋実,ITmedia]

 緊急事態宣言下でオフィスへの出勤が制限され、一気に増えた在宅勤務ですが、ここに来て実施率が一気に下がってきています。社員の感染リスクを抱えながらもコロナ禍以前のオフィスへの出勤形態に戻る企業が増えているようです。

 パーソル総合研究所の「第三回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」によれば、緊急事態宣言明けの5月29日には30.5%あったテレワーク実施率が6月1日には23.0%まで一気に下がりました。「在宅勤務は難しい」と思っている企業は、多いのではないでしょうか。

「ビフォーコロナ」へ後戻りする企業も一定数あるようだ(出所:パーソル総合研究所調査)

 このような状況になるのは仕方がないことだと思います。多くの企業では、これまで長きにわたり「全ての社員が、決められた時間に、オフィスの決められた席で働くこと」を前提として仕事の仕組みやルールが運用されていました。これまで根付いてきた文化やルールを改革するにはあまりにも準備期間が足りなかったのではないかと思います。

 そのような中でも、コロナ禍を契機に、オフィスの働き方を思い切って変える企業が出てきています。カルビーは、「Calbee New Workstyle」という、オフィスでの働き方を原則としない働き方にシフトすることを表明しました。しかし、いきなり実行したわけではなく、同社は2001年という比較的早い時期から少しずつ、社内の仕組みやルールを整備してきています。

 テレワークを実現するには、「ロケーションが離れた場所で働けるようにする」仕組みとルールの整備が必要です。改革のステップを一つずつ経て実行していかないと成功には結び付きません。そのために、まずは「オフィス内のフリーアドレス化を進めてみる」ということから取り組んでいく必要があるのではないでしょうか。

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