「体操女子パワハラ」問題の陰で、スポーツ庁の鈴木長官は何をやっているのか：赤坂8丁目発 スポーツ246（1/4 ページ）

[臼北信行，ITmedia]

　体操女子のパワハラ問題が大きな波紋を呼んでいる。2016年リオデジャネイロ五輪代表・宮川紗江選手からパワハラの告発を受け、日本体操協会の塚原光男副会長と千恵子女子強化本部長の夫妻が崖っぷちだ。

　端を発した会見で宮川選手は自身に対する暴力行為によって速見佑斗コーチが日本体操協会から受けた無期限登録抹消などの処分を軽減するように求めた上、主に千恵子強化本部長による“圧力”の詳細について赤裸々に告白。彼女の発言に対し、塚原夫妻は当初「全部うそ」などと全面対決の姿勢を示していたが、一転して謝罪の意向を示す。しかしながら宮川選手側から申し入れを拒否されてしまったのだ。

相次ぐスポーツパワハラ問題に対し、スポーツ庁はどのような手を打っているのか

　そして9月6日発売の『週刊文春』だ。この“文春砲”では千恵子氏による暴力指導や強化本部長としての立場を使った朝日生命体操クラブへの引き抜き工作、五輪金メダリストの内村航平選手への練習妨害などの愚行を働いていた数々の新たな疑惑が、明るみに出た。

　『週刊文春』の出版差し止めを請求しながら東京地裁に却下されていたことまでも記事化されてしまった塚原夫妻は果たして、どう弁明していくのか。陰で「女帝」と呼ばれ続ける千恵子強化本部長と夫の光男副会長を擁護し続けてきた一部メディアやベッタリのジャーナリストは、どのような反論を繰り広げるつもりなのか。こうした成り行きを個人的には非常に注目している。

　いずれにしてもウヤムヤのままの決着だけは避けてもらいたい。日本体操協会は第三者委員会の設置を決め、その委員長に元日弁連副会長の岩井重一弁護士が就任すると発表した。塚原夫妻が強権を振るってきたといわれる日本体操協会の暗部にどれだけメスを入れられるかが真相究明のキーポイントとなるのは言うまでもないだろう。