まず考えられるのは、Eコマースのさらなる進展だろう。キャッシュを伴わない決済が便利になればなるほど、購入への障壁は下がる。そのためには、メーカーであっても、SNSなどによるコミュニティの活性化による個人とのエンゲージメントの強化、イベントや展示会での個人データの収集、データ化を進めておく必要がある。
アンテナショップや小売りとの連携が可能であるならば、決済情報に加えて、位置情報を取ることも可能となる。しかも、アプリを限定して活用できるので、地域、アプリ特性を生かした、精緻なキャンペーンやプロモーションも可能になるとなれば、SNSにからめた広告やプロモーションから、決済アプリを中心としたプロモ―ションも活性化していくことも考えられる。
しかしなんといっても大きいのは、一般ユーザーのスマホとの接触時間がますます増えることだろう。今でもポイントはスマホアプリで行っている店舗は多いが、大半の決済がスマホになるとすれば、単純に財布との接触時間が増えることになる。
さらに、決済をスマホで行うということは、スマホに家計簿の機能が加わることにもつながる。コミュニケティやエンターテイメントなどのほかに、個人のファイナンシャルプランの機能が追加されるということは、スマホのなかの情報が自分の生活と切っても切れない状態に近い。
となると、企業としてもますますスマホ向けのコンテンツ提供、プロモーションを強化しなければならなくなる。個人におけるメディアは、完全に「スマホ1強」となりそうだ。(猪口 真)
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