新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、テレワークを導入している企業が増えているが、現場で働くビジネスパーソンは「在宅勤務と生産性」をどのように感じているのだろうか。テレワークをしている米国人の77%は自宅で働くようになっても「生産性が上がった(以前と同等も含む)」と答えているのに対し、日本人で「生産性が上がった」のは21%にとどまっていて、逆に「生産性が下がった」のは43%もいることが、アドビの調査で分かった。
在宅勤務で生産性が下がったという日本人に、その理由を尋ねると「勤務環境が整っていない」(68%)がトップ。次いで「集中しづらい」(46%)、「同僚からの協力が得られにくい」(33%)と続いた。
テレワークを実施することで、同僚とのコミュニケーション不足が懸念されるが、米国人と日本人の間で違いはあるのだろうか。米国人の63%は「以前と変わらない」と答えているのに対し、日本人の55%は「以前よりコミュニケーションが取りにくい」と回答。また、在宅勤務で失ったものについて、日本人に聞いたところ「チームメンバーとの対面でのやり取り」(30%)を挙げる人が最も多かった。以下、「気軽に声がけできる環境」(16%)、「上司との直接のやり取り」(12%)、「業務終了の明確な区切り」(11%)と続いた。
この結果について、アドビは「在宅勤務で失ったものとして、日本の回答者の半数近くが対面でのコラボレーションや雑談を挙げており、これまでの職場では、対面でのミーティングやコミュニケーションが重視されてきたことがうかがえる」と分析している。
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