読売新聞東京本社と読売巨人軍は11月7〜8日、東京ドームで開かれるプロ野球の公式戦で、プライバシーに配慮しながら人の動きを可視化する実証実験を行う。新型コロナウイルスの感染対策として、東京都の協力のもと実施する。検証結果は球場内や周辺の交通誘導の参考にする他、東京2020オリンピック・パラリンピック開催時の入場制限、混雑緩和などに生かす。
場内カメラの映像分析には日立製作所のサービスを用い、動いている人と止まっている人を色の異なるアイコンで表示して場内の混雑具合を把握する。止まっている人が多いエリアには誘導係員を多く配置するなど、混雑の緩和につなげる。
来場者のスマートフォンと会場内の受信機がBluetoothで通信し、人の動きをデータ化する。データに基づき、入場前や退場後に球場周辺で混雑する場所を推定する。
東京ドームでは9月21日から来場者の上限を収容人数(約4万3000 人)の約45%(1万9000人)としているが、技術検証中は約80%(約3万4000人)に引き上げ、データを収集する。プライバシー保護のため、データからは個人を特定できる特徴を排除し、取り扱うとしている。感染症対策のため酒類の販売は休止し、来場者にはマスクの着用と声を出さない応援を促す。
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