新年度が始まり、新入社員が電話番をすることの是非が話題となっている。毎年のように繰り広げられる光景ではあるのだが、この議論には大きな見落としがある。新人の電話番について肯定する人も否定する人も、代表電話を誰かが取るという仕組みを大前提にしている点では全く同じである。だが、実はこうした習慣は国際的に見て極めて珍しく、代表電話というものが本来、必要のないものだとしたら、皆さんはどう感じるだろうか。
日本の職場では多くの場合、部署ごとに代表番号があり、誰かが電話を取って担当者に回すというやり方が標準的となっている。問題は誰が電話を取るのかだが、電話番の担当者がいる職場を除けば、大抵、新入社員が電話を取っている。
多くの新入社員は毎年、この仕事を大の苦手としてきた。会社のことについて何も知らない段階で、外部からかかってくる電話を取ることのプレッシャーは大きい。特に最近は、ITの普及によって身近でない人と電話をする機会が減っているので、一部の新入社員は電話に対して相当な恐怖心を持っているという。
ネット上では「テレハラ」などという言葉も飛び交っているようだが、ハラスメントというのは「嫌がらせ」を意味する言葉である。新入社員は仕事をまだ覚えておらず、即戦力にはならないので、仕事を覚える第一歩として電話番は、ある意味で合理的であり、よほどのことでもない限り、ハラスメントという言葉を使うのは適切ではないだろう。
実際、電話番をしていれば、2週間もすると、どのような関係者が存在するのかが分かるようになり、仕事を覚えるのが早くなるのは、多くの年配者が経験していることである。そうであるがゆえに、電話番の習慣が残っているものと考えられる。
ここまで読んだ読者の方は、「結局、電話番をやれ」ということかと思ったかもしれないが、筆者はそうは思っていない。その理由は、そもそも職場に代表電話があり、誰かがそれを取って担当者に回すというやり方は、実はかなり特殊な形態だからである。
実は電話の問題は、業務プロセスや職場の慣習、IT化のレベルなどと密接に関係しており、単純に電話の問題として議論することはできないのだ。
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