業種大分類の中でも細かな業種に分けた「業種別上昇率ランキング」を見ると、分類別では上昇率が目立たなかった「メディカル」や「金融」に分類される業種で上昇率が高くなっている。
対象の全83業種のうち、決定年収が上昇したのは53業種。減少したのは30業種と、約6割の業種で決定年収が増加した。決定年収の金額が10%以上アップしたのは、83業種中10業種だった。
決定年収の上昇率が最も高かったのは「医療コンサルティング」で、約27%上昇した。病院や製薬会社をはじめとする医療関連企業の経営計画やマーケティング、人材、会計などのコンサルティングを担っている。
同社によると、顧客である医療機関の課題が多岐に渡ったため、コンサルへのニーズが増加。特に経営戦略やリスクマネジメント、病床の分配計画や人的資本の管理などのコンサルができる人材の採用強化につながっている。
従来は若手の事務アシスタントポジションが採用の中心だったところ、21年にかけてはミドル層の経験者ポジションの転職成功者が増加し、決定年収の上昇に影響しているという。
2位はDX化の推進と新規事業拡大を図る「損害保険」で、約23%の上昇。3位の「日用品/文具/家具メーカー」では、約19%上昇した。
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