この苦しい戦いになればなるほど、現場を痛めつけてこれまで以上に力を出させようというのは、旧日本軍の「新兵いじめ」にも共通する伝統的な日本のマネジメントスタイルだからだ。
筆者は今回の営業職男性が自ら命を絶ってしまった18年2月、『大東建託が「ブラック企業」と呼ばれそうな、これだけの理由』(18年2月20日)という記事を発表している。ここでは、大東建託の新卒社員が上司からの叱責を受けて自殺してしまったことや、電通の女性社員の「過労自殺」の根っこに、日本企業の「軍隊気質」があることを指摘させていただいた。
サラリーマンの多くはまったくそんな自覚はないだろうが、年功序列、定期異動、定時出社、上司の命令には絶対などの日本独特の企業カルチャーというのは、ほとんど戦時体制に定着をした。当時、総力戦をしていた日本では、民間企業は軍隊を真似ろと命じられて、働く人たちも「産業戦士」と呼ばれて、実際に軍隊から指導員がきた。
戦後も基本的には、同じことが繰り返されている。焼け野原の経済復興をした人のほとんどが、軍隊で復員した経験のある人や「産業戦士」なので当然、戦後のベビーブーマーたちに「軍隊式の教育」を行った。その世代間連鎖が続いた結果が、今の日本企業である。
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