富士経済は、外食産業の国内市場について調査を実施した。その結果、2022年の「料飲店」市場は、前年比で69.3%増えると予測している。専門性の高い業態を中心に、客足が戻りつつあることなどを理由に挙げた。
この調査では、「料飲店」「ファミリーレストラン」「喫茶」「西洋料理」「日本料理」「東洋料理」「エスニック料理」「宿泊宴会場」といった8カテゴリー68業態の市場について、現状を調査。今後を予想している。
21年の「料飲店」は、営業時間の短縮や酒類提供時間の制限、宴会需要の減退などにより都市部の店舗が苦戦した。上位企業の業態転換や不採算店舗の整理によって店舗数も減少。市場は大幅に縮小する結果となっている。
一方の22年は、営業時間が通常に戻りつつあることから客数が回復し、居酒屋や炉端焼などが好調だ。少人数での利用が多いやきとり専門店やクラフトビールレストランなど専門性の高い業態でも需要獲得が進んでいて、市場は前年比69.3%増が見込まれるという。
21年の「ファミリーレストラン」は、営業時間短縮や臨時休業で都市部を中心に客数が減少。特に単価の高いディナーが落ち込んだ。テークアウトやデリバリーで需要獲得への動きがみられたものの、市場は前年比2桁減となった。
22年は、時短営業の解除によって客数が回復に向かっている。ディナーのアルコール需要増加もプラス要因となり、市場は前年比5.8%増が見込まれる。
21年の「喫茶」は、在宅勤務の定着によって低価格型コーヒーショップを中心にオフィス街や繁華街立地の店舗で客数が減少。コロナ禍以前への回復には至らず、前年比8.4%増となった。
22年は、各社がコーヒー豆などの店頭販売やフードメニューの拡充による客単価の向上に取り組み、新規出店も増加していることから、市場拡大が予想される。
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