消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方改革、企業の戦略立案、マーケティングなどに役立つさまざまな調査データを紹介していく。
生活情報誌「サンキュ!」を発行するベネッセコーポレーションは、「値上げラッシュに対する各家庭での対策法」について調査を実施した。値上がり対策で節約を心がけている項目1位は「食費」(60.6%)で、過半数を占めた。食費をおさえるために工夫していることを聞いたところ、1位は「ポイントカードやクーポンなど活用する」(63.5%)だった。
以下、「特売品を購入する」(46.8%)、「プライベートブランドを購入する」(33.5%)と続く。
買い物前に献立を立てている人は37.8%だった。毎月食費の予算を立てている人は53.6%で、21年調査では約27%だったことから、1年間で約10ポイントも増加していた。
献立を立て始めた時期を聞くと「コロナ禍になってから」が半数以上で、きっかけは「食品ロスを減らすため」「無駄買いをなくしたかった」など節約のためにという声が多く聞かれた。
献立を立てることで、89.3%が食費の節約効果を感じていた。子ども2人の4人家族で算出した食費を調査したところ、「食費の予算があり献立も立てている家庭」が平均月4万5755円、「食費の予算も献立もない家庭」は5万7318円と、その差は約1万2000円だった。
献立を立てる理由として、「悩む時間が減り時短に繋がった」「時間があるときに事前に準備ができるので、夕方に子どもとの時間もつくりやすい」「栄養バランスを考えるようになった」などの声が挙がった。
「サンキュ!」の山本沙織編集長は、「共働きが増加するなかで、食費に関しては手間をかけた節約をする傾向が薄れていたが、収入減や昨今の物価上昇で、節約志向は再燃している。効率と効果を重視した合理的なやり方に変化しているのが特徴で、タイムパフォーマンスの大きい家事や家計管理の計画化は生活スキルの高い人ほど行っていて、今後もすそ野が広がるだろう」とコメントした。
調査は、「サンキュ!」モニターである20〜50代既婚女性を対象に、インターネットで行った。期間は5月20〜25日と7月5〜10日、有効回答数は222人。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング