メディア

グリーンか、破綻かーー不動産の未来は？：フィデリティ・グローバル・ビュー（1/3 ページ）

» 2022年09月13日 15時00分公開

[Adrian Benedict & Nina Flitman，フィデリティ・インターナショナル]

（提供：ゲッティイメージズ）

　欧州の都市、街、村、工業団地を歩くと、目にするほぼすべての建物がネット・ゼロへの移行を実現するための何らかの改修を必要としています。Buildings Performance Institute Europe（BPIE）が2017年に発表したレポート（注1）によると、50年のネット・ゼロ達成に向けて欧州連合（EU）域内の建物の97.5％（およそ2億1500万棟）を改良する必要があります。欧州の建物は域内のエネルギー消費量全体の40％を占め他のどの業種よりも多いほか、エネルギーに関連した温室効果ガス（GHG）の排出量も全体の36％を占めています（欧州委員会、注2）。どちらの数字を見てもサステナブル（持続可能）とは言えません。

　もちろん一部は取り壊され、環境に配慮した建物に再建築されるでしょう。しかし、今ある建物の85％は50年にもまだ残ると見込まれ（欧州委員会、注3）、大規模な改修が必要になります。現在、グリーン基準を満たすためにこのような改修が行われているケースは大部分の主要市場で毎年1％未満にとどまり（注4）、劇的なペースで作業を進める必要があります。このことは、不動産投資家に新たな資産価値をもたらすと同時に、ネット・ゼロの実現にもつながります。

未知の世界へ

実は“看板倒れ”でない東証の市場再編
“看板倒れ”との声も多い東証の市場再編。しかし、フィデリティが実際にエンゲージメントを進めていると、そうした評価とは異なる印象を受けます。その理由について、ESG専門家のフィデリティ投信の井川智洋が説明します。
プラスチック問題の解決が求められる消費財メーカー
国連のプラスチック汚染に関する国際条約は、海洋に流出する何百万トンものプラスチックゴミを削減する大きな一歩となりそうです。各国政府が具体的な取り組みを加速する中、フィデリティは消費財メーカーに対して、地球上最も重大な課題の1つに現実的な解決策を提供するよう働きかけています。
日本企業のサステナビリティ（ESG）開示に関する誤解と収益機会
日本企業のサステナビリティ（ESG）・レーティングは、欧州企業に比べて通常低い格付が付与される傾向にあります。しかしこれは情報開示に対する考え方や言語といった文化的な理由によるものが要因だと考察しています。
“壮大なるチェス盤”の再構築と高まるスタグフレーションリスク
世界の秩序が再定義され、スタグフレーションリスクが高まっています。フィデリティ・インターナショナルの運用チームが4～6月期に重要になると考える3つのテーマと各資産クラスへの影響についてご紹介します。
過小評価されている日本企業のESG・サステナビリティへの取り組み
海外投資家にとって、日本企業はESGの面においてグローバル企業に後れを取っているとしばしば認識されていますが、この認識はいくつかの分野においてはすでに過去のものになっています。