最近「リスキリング」という言葉をよく聞くようになった。リスキリングとは「学び直し」「スキルの再取得」を意味する。
多くの企業では、隙間時間に見られる学習コンテンツを用意したり、自社で研修を開発したり、学びの場の提供を急いでいる。しかし、日々仕事に追われている大人が時間を確保し、自ら学習するのは、実際に難しいのではないだろうか?
リクルートマネジメントソリューションズの奥野康太郎さん(HRD統括部 HRDサービス開発部 シニアスタッフ)に、リスキリング推進において必要な4つのステップを聞いた。
そもそも、2020年のダボス会議で「リスキリング革命」が主要な議題に上ったことが、リスキリングに注目が集まった1つのきっかけだといわれている。リスキリング革命とは、第4次産業革命に伴う技術変化に対応するために、「2030年までに全世界で10億人により良い教育、スキル、仕事を提供する」というもの。
奥野さんは「21年2月頃からインターネット上の検索数が数千件から70万件以上に急増した」と振り返る。
「直近では、岸田文雄総理が22年10月、リスキリングのための支援制度を総合政策の中に盛り込む考えを表明し、個人のリスキリング支援に5年で1兆円を投じるとのことから、国内におけるリスキリングの注目がさらに高まっています」(奥野さん)
帝国データバンクが実施した「リスキリングに関する企業の意識調査」によると、リスキリングについて、何らかの取り組みを1つ以上実施している企業は全体の48.1%。規模別では、「大企業」の取組状況が60.4%に対し、「中小企業」は45.8%にとどまった。
「中小企業の遅れについては、(1)経営者のリスキリング(2)従業員の『使いこなしのリスキリング』に課題があると考えています。(1)は、大企業に比べて影響が大きい経営者自身がリスキリングの必要性を感じていないことが原因だとされています。
(2)の使いこなしのリスキリングとは、従業員が新たな業務プロセスに習熟し、価値創造できるようにするためのリスキリングを意味します。従業員が仕事のやり方を変えることに抵抗を示したり、ソフトウェアやデジタル機器などのデジタルツールを十分使いこなせなかったりして、リスキリング推進が難航することが多い傾向にあります」(奥野さん)
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