オンライン商談の利用経験がある人は35%で、特に「非対面(オンライン)での、物件やモデルルームの見学」(21%)での利用経験が最多となった。テレワーク実施者は過半数に利用経験があり、テレワークを実施していない人に比べて30ポイント以上高いことが分かった。
オンライン商談の利用意向については、「あり」が51%と半数を占めた。一方、地域別では「東海」(45%)と「関西」(42%)、検討種別では「注文住宅(工務店)」(39%)や「中古マンションの検討者」(40%)などの層で利用意向が低い結果となった。
新居で解決したい元の住まいの課題を聞いたところ、「住宅費がもったいない」(24%)が最多となった。課題上位の項目について19年以降の変化を見ると、「省エネ・断熱性能が悪い」(15%)が、これまでで最も高かった。
住まいを探す際に重視した条件を聞いてみると、21年と比べて減少したものの「価格」(48%)が最も多かった。一方、21年と比べて増加したのは、「近隣の生活利便性」(40%)、「太陽光発電などの再生可能エネルギーの利用」(15%)だった。
事前に5万9600人を対象にスクリーニング調査を実施し、本調査は住宅の購入・建築検討者、賃貸の検討者5335人を対象に実施した。調査期間は22年12月16日〜27日。
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