韓国料理店が流行っている。外食企業オーナーや外食コンサルタントから「韓国料理さえ出しておけば何でも流行る」といった言葉すら聞くことがある。
いくらなんでもそれは言い過ぎだろうと思うのだが、東京・新大久保のコリアン街は、10代、20代の若い女性でいっぱいだ。同じく都内の渋谷や新宿でも、韓国居酒屋は好調で、若い人たちが数多く訪れ、連日満席になる店も少なくないようだ。
韓国料理には「ヤンニョムチキン」「トッポギ」「チヂミ」「キンパ」「ビビンパ」など、デリバリーにも向いた商品も多く、韓国業態はコロナ禍にも強かった。
セブン-イレブンでも、5月9日から、韓国グルメフェアが実施された(既に終了したとみられる)。「甘辛プルコギ丼」「かに味噌 醤油まぜめし カンジャンケジャン仕立て」「ユッケジャンラーメン」「ダルゴナコーヒー&とろけるミルクプリン」などの商品を販売し、話題になった。
このような韓国料理の上昇トレンドを受けて、居酒屋チェーンのワタミ、「かつや」を経営するアークランドサービスホールディングス(HD)、専門性の高い居酒屋を多業種出店するDDグループなど、東証プライムに上場する大手外食も、韓国料理店に進出している。
また、吉野家ホールディングスがカルビ丼とスンドゥブの業態「かるびのとりこ」で、「焼肉きんぐ」の物語コーポレーションがカルビ丼とユッケジャンスープの業態「焼きたてのかるび」で相次ぎ参入した。
背景として、韓国アイドルや韓国ドラマの人気で韓国の文化が注目されたことも、もちろんある。コロナ禍で海外旅行がままならず、国内で少しでも韓国が体験できる韓国料理店に通うようになり、いつしか習慣化した人も多いという。
では、大手企業をはじめ、日本の韓国業態はどんな店を出しているのだろうか。チェックしてみた。
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