伸長している企業には次のような特徴があるように思われます。
22年3月21日にまん延防止等重点措置が解除され、2年ぶりの制限なしGWに沸いたのは記憶に新しいです。オフィスへの出社も増え、インバウンド需要については23年5月時点で189万人が来日し、19年同月比68.5%まで回復してきています。その追い風を受け、飲食業大手42社は全体としては売り上げがコロナを上回る水準にまではきています。
しかし、コロナ前のように、同じ業態でくくって成否を結論づけることは難しいです。各社のターゲットやメニュー、値上げ・価格維持の選択、デリバリーへの適応力、人手不足対応、賃金アップ、デジタルの活用に至るまで、総合的な取り組みの結果で明暗が分かれています。
自宅飲みニーズを取り込むコンビニエンスストアという脅威や、物価や公共料金の値上げによって財布のひもがきつくなるという逆風がある状態で、いかにして自店を選んでもらえるか、業種・業態を超えた競合環境になっています。
その根幹にあるのは、今の時流変化に対応した商品開発とプライシングではないでしょうか。今ならではの時流の変化を見極め、その変化に対応した商品と価格を設計する、ここにマーケティングの成功要素があることは今も昔も変わりません。従来と同じ展開をして経済復活を待つのではなく、自社からニーズに対応し、さまざまな施策を仕掛けていくことを常としなくては、競合の脅威にさらされることになります。
復調傾向にある飲食業界の中で勝ち組になるためにも、この点を再度見つめ直すタイミングを迎えていると感じます。
最後までお読みいただきありがとうございました。
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