日本テレビ、スタジオジブリ子会社化 背景に後継者問題

[ITmedia]

　日本テレビ放送網（日テレ）は9月21日、『となりのトトロ』などの製作元として知られるスタジオジブリ（東京都小金井市）を子会社化したと発表した。宮崎駿氏など創業メンバーの高齢化が進む中、スタジオジブリが日テレ傘下入りを決めた背景には後継者問題があるという。

日本テレビの社屋（提供：ゲッティイメージズ）

　買収案は同日に開かれた日テレの取締役会で承認された。同社はスタジオジブリの42.3％分の株式を取得し、筆頭株主になる。株式譲渡日は10月6日付。主なシナジー効果として、スタジオジブリがこれまで以上に「もの作り」 に専念できる点、長期にわたる関係性から「作品を大事にする」というスタジオジブリの価値観を尊重できる点などを挙げている。

　子会社化後は、日テレの福田博之専務が社長を務める一方、創業者の宮崎駿氏は名誉会長、鈴木敏夫社長は代表取締役議長にそれぞれ就任するという。新たな経営体制は10月30日のスタジオジブリの臨時株主総会を経て、正式決定する。

新経営体制

「1人でジブリを背負うことは難しい」　宮崎駿氏の長男が後継固辞

　日本を代表するアニメ制作会社として業界をけん引してきたスタジオジブリ。これまで同社の歴史を作ってきた宮崎監督が82歳、鈴木社長が75歳となり、スタジオジブリは長年、後継者問題に悩まされていたという。

　そこで後継者の筆頭候補として挙がったのが、宮崎監督の長男である吾朗氏だ。自らもアニメーション映画の監督を務めており、適任とされていたものの、本人が「1人でジブリを背負うことは難しい。会社の将来については他に任せた方がよい」と固辞したという。

　そうした背景からスタジオジブリの鈴木社長は日テレの杉山美邦会長と面会し「ジブリがこれからも映画づくりに集中するために、経営を日本テレビで手伝ってもらえないか」と打診。「金曜ロードショー」で作品を放送するなど長年、ビジネスパートナーとして良好な関係にあったことから最終的に了承した。

日本テレビの杉山美邦会長（左）、スタジオジブリの鈴木敏夫の社長（出典：プレスリリース）

　日テレは子会社化に対し「海外でも多くの人に愛される作品を生み出してきたスタジオジ ブリを子会社にしてこれまで以上に支援していくことは、日本テレビグループ全体の企業価値の向上に大いに資するものと考えている」としている。子会社化後も、スタジオジブリ側の経営の自主性は尊重するという。

　スタジオジブリは徳間書店の子会社として1985年6月に活動開始。97年6月に徳間書店と合併し、徳間書店／スタジオジブリ・カンパニー（後にスタジオジブリ事業本部）に。2005年4月にはスタジオジブリのアニメーション作品と、徳間書店スタジオジブリ事業本部としての全事業を引き継ぎ、新生スタジオジブリとしてこれまで事業を展開していた。