MAPPA単独『呪術廻戦』大成功の一方で……「製作委員会方式」は本当に悪なのか？：エンタメ×ビジネスを科学する（4/4 ページ）

[滑健作，ITmedia]

今後のアニメ製作の主流はどうなる？

　それでは、今後MAPPAのように制作会社による単独出資が増加し、アニメ製作における主流となるのだろうか。おそらく一部の挑戦的な事例が複数現れるものの主流とはならないと考えられる。

　なぜなら、一部の大手制作会社でなければ、全ての権利・ビジネス展開を自社で管理するノウハウや人的リソース、資金力を確保することはやはり難しいからだ。

　制作の現場に対して適切な収益を配分するために、単独出資方式は手段の一つにはなるが、それが目的ではない。

　今後も現在のトレンドでもある、「アニメ制作会社」「原作を持つ出版社などの事業者」「アニメを含むコンテンツビジネスのノウハウ・リソースを持つ大手グループ」の3社で構成するグループ（製作委員会方式）が中心となるだろう。

　また、今後も継続してアニメ市場が拡大すれば、複数の制作会社を傘下に抱える巨大なコンテンツビジネスグループが現れる可能性もある。むしろ、そのように規模を大きくしていかなければ、米国や中国の巨大コンテンツビジネスグループとの争いに後塵（こうじん）を拝することになる。

　本稿では近年現れ始めた制作会社による単独出資でのアニメ製作を取り上げた。これは制作会社自らが全ての費用とリスクを負い、ビジネス展開を行うというものである。これまでの製作委員会方式と比較して、どちらが優れているということはなく、それぞれにメリットとデメリットがある。

　今後は制作会社自身がどの程度の比率を出資し、どの権利・ビジネスを担うのか判断する場面がより増えるはずだ。それは制作会社自身の目利き力とビジネスプロデュース力がより求められるようになるともいえる。

著者プロフィール：滑 健作（なめら けんさく）　

　株式会社野村総合研究所にて情報通信産業・サービス産業・コンテンツ産業を対象とした事業戦略・マーケティング戦略立案および実行支援に従事。

　またプロスポーツ・漫画・アニメ・ゲーム・映画等各種エンタテイメント産業に関する講演実績を持つ。