ブランディング広告を止めると、1年後にどうなる？ シミュレーションから見えてきた：広告に頼らない方法も解説（1/3 ページ）

[平尾喜昭（サイカ），ITmedia]

　売り上げとは、数年・数十年にわたって積み重ねてきたマーケティング施策の結果だ。しかし、現在の売り上げのうち、過去の広告の蓄積効果と短期的な広告による効果を正確に数値化し評価するのは容易ではない。

　だからといって、貢献が分かりやすい短期的な広告効果のみを評価してしまうと、中長期な効果を目的とする認知施策の削減につながり、知らぬ間にブランド力を低下させてしまうリスクもある。

　この記事では、サイカ（以下、当社）が実施した「ブランディング広告を止めると1年後にどうなるのか」というシミュレーション結果をもとに、「広告に頼り続けないブランディング」のヒントをお伝えする。

新型コロナウイルスがブランディング広告に与えた影響

　2022年の日本の広告費は、通年で7兆1021億円（前年比104.4%）となり、推定開始以降、過去最高を記録した。新型コロナ感染者の減少による行動制限の緩和や、北京での冬季オリンピック・パラリンピック開催、社会のデジタル化に伴うインターネット広告費の伸長が市場全体を押し上げている。

日本の総広告費の推移（画像：電通「2022年 日本の広告費」より）

　広告市場全体が成長する中で、伸び悩んでいるのがブランディング広告だ（特にテレビCMは顕著）。20年1月以降の新型コロナ感染拡大に伴い、多くの広告主企業は短期的な利益確保のため、マーケティング費用の大幅な削減に舵を切った。特に、広告費の多くを占める一方で「効果測定の不透明さ」が難点となるブランディング広告は削減対象になりやすかった。

媒体別広告費＜20202年〜2022年＞（画像：電通「2022年 日本の広告費」より）