スマートフォンやSNSなど、インターネットの各種媒体を用いて自社商品を売り込む「デジタルマーケティング」。重要性が認識されている一方で人材確保が進まず、多くの経営者が「具体的な効果が見えない」と課題を抱いている現状が、DX事業などを手掛けるメディアリーチ(大阪市)の調査で浮き彫りになった。
経営者や役員は、どんなスキルを持ったデジタルマーケティング人材を求めているのか。
調査は国内企業の経営者や役員500人から回答を得た。
デジタルマーケティングの重要性について、42.9%が「非常に重要」「重要」と回答。「重要でない」と考える経営者も34.8%に上り、認識に差が見られた。
2024年以降のデジタルマーケティングへの投資スタンスに関して、12.9%が「積極的に投資する」と回答。38.6%は「必要に応じて投資する」とした。重要性は認識しつつも、具体的な投資には慎重な姿勢を示す経営者が多いとみられる。34.3%が「投資しない」と回答した。
現在実施しているデジタルマーケティング手法としては「Webサイト構築/リニューアル」が25.7%で最も多く、続いて「SNS/動画マーケティング」が22.3%、「デジタル広告」が18.0%となった。基本的なオンラインプレゼンスの構築と、コンテンツを中心としたマーケティングが重視されていることが分かる。
経営者や役員が求めるデジタルマーケティング人材のスキルは「Webサイト構築/リニューアル」スキルが17.6%で最も多く、「デジタル広告」「SNS/動画マーケティング」がそれぞれ15.0%。同社は「デジタルプレゼンスの強化と、オンラインでの顧客エンゲージメントの重要性が高まっていることを反映している」と指摘する。
デジタルマーケティング推進における主な課題として「具体的な効果が見えない/出せない」が20.6%で最も多く「精通した人材がいない」が18.4%、「何から始めてよいか分からない」が17.6%となった。同社は「専門知識を持つ人材の不足、計画立案における不確実性などを克服するため、企業は明確な戦略の策定、人材育成、効果測定の方法の確立に注力する必要がある」とコメントしている。
調査は11月20〜21日にオンラインで実施した。
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