大規模または画期的なイノベーションを体系化できている企業はまだ少なく、これから組織的にプロセスを確立していくフェーズである企業がほとんどだと推察されます。
先ほど記したイノベーション阻害要因に対処し、イノベーションを取り巻く危機、言い換えれば企業存続の危機に立ち向かうために、経営幹部とそのチームが取るべきステップはどういったものでしょうか。以下に、いくつか考えられる解決策を紹介します。
不確定なVUCA時代と言われる今、企業として即効性のあるイノベーションに焦点を当て取り組む必要があります。調査結果を見るに、組織のあらゆるレベルでイノベーションが果たす役割と重要性が認識されています。
生き残りから繁栄へギアを切り替える機会は目前に迫っており、今これを活用する組織は将来的に大きな成果を目の当たりにするはずです。
関屋 剛(ミロ・ジャパン合同会社 Head of Japan Sales)
1962年生まれ、青山学院大学を卒業後、三谷産業に就職。96年に日本オラクルに入社し、営業一筋でエンタープライズパフォーマンス管理/ビジネスインテリジェンス製品のソフトウェアライセンス分野における執行役員を歴任した。2012年にシマンテックに入社。常務執行役員 コマーシャル営業統括本部長を経て、15年代表取締役に就任。その後、日本オラクルでテクノロジー統括(クラウド営業統括)専務執行役員など要職を歴任し、Sumo Logicにてエンタープライズ営業部長を経て、23年にMiroへ入社。30年近いITエンタープライズ業界での営業経験を生かし、Miro Japanで営業部門を統括している。
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