前年と比べ、貯蓄・資産形成にあてる金額に増減はあったか聞いた。「変わらない」と回答した割合が最も多く、66.2%と半数を超えた。「減った」と答えた人は19.1%、「増えた」人は14.7%だった。
貯蓄・資産形成にあてる金額を増やしたと回答した人に、増やした理由を尋ねた。最も多かったのは「新NISAなど」で42.4%、次いで「収入の増加」が34.0%、「ライフスタイルの変化」が11.5%だった。
矢嶋康次氏は「貯蓄・資産形成にあてる金額に大きな変化は見られなかったが、増やした人の多くは新NISA制度を理由の1つに挙げた。日本人はリスク性資産の保有割合が低かったが、今後『貯蓄から投資へ』という流れが進み、第2の所得の柱となるか注目している」とコメントした。
今回の調査は、全国の男女を対象にインターネットで実施した。期間は6月1〜14日、有効回答数は1万4731人(男性7178人、女性7352人、その他・未回答201人)。
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