マック、モス、セブンも……。あらゆる分野で「店舗の小型化」が進んでいる、3つの理由：スピン経済の歩き方（1/7 ページ）

[窪田順生，ITmedia]

　スモール・イズ・ビューティフル。経済学者のエルンスト・フリードリヒ・シューマッハーが1973年に著した世界的ベストセラーで語られていたことが、半世紀を経て再び注目されている。

『スモール イズ ビューティフル』（著・Schumacher，Ernst Friedrich、訳・小島慶三、酒井懋／講談社）出典：Amazon

　これまでの常識では「モノを売るには店舗は大きければ大きいほどいい」とされてきた。巨大なイオンモールやコストコができると、遠方からも客がわっと押し寄せて大盛況。家電量販店でもパチンコ店でも「地域最大級」をうたえるかは、店の売り上げにかかわる重要なポイントだった。

　しかし、そんな“大型店信仰”のムードに変化の兆しが訪れている。日本国内のさまざまな有名企業が「小さいことは良いことだ」と言わんばかりに「店舗の小型化」を推進しているからだ。

　まず、筆頭はコンビニ王者のセブン-イレブンである。2024年の春からオフィスのスペースを利用したコンパクト店舗や、地方の工場を対象に従来の4分の1ほどの店を出店している。

セブン-イレブンのコンパクト店舗イメージ（出典：セブン-イレブン・ジャパン）

　もともとコンビニ業界ではミニストップが2020年からオフィス内などに無人の小型店「ミニストップポケット」を始めていた。そこに“王者”も本格参入してきたというわけだ。

「ミニストップポケット」イメージ（出典：ミニストップ）