「完全メシ」Vs. 「BASE FOOD」 覇権を握るのは？ コロナ禍で脚光浴びる「カロパ食品」の動向：長浜淳之介のトレンドアンテナ（4/4 ページ）

[長浜淳之介，ITmedia]

2030年には500億円市場、まだまだチャンスは眠っている

　ベースフードの公式Webサイトにあるコンテンツによれば、代表取締役の橋本舜氏はかつて渋谷のIT企業で働き、多忙のため夕食はほぼ同じ。すぐに空腹を満たせるカレーやラーメンを食べていた。コンビニで購入することも多く、食事をするのは懇親会や会食が中心だったという。健康診断の結果が少しづつ悪くなり、とはいえ自炊する時間的余裕もなく、仕事と健康的な食事を両立させる難しさを痛感していた。

　そこで栄養や食品加工の本を読み漁り、好きだった麺で栄養バランスがとれた食事ができないかと100種類以上を試作。勤めていた会社を退職するほど、開発にのめり込んだ。構想から1年以上を経て、約30種の栄養素を含み、1食に必要な栄養素をバランス良くとれる麺「BASE PASTA」が完成。これが同社初の商品となった。

　橋本氏は、主食の栄養価が長らく変わっていない点に、新しい可能性があると考えている。パスタやパン、ラーメンを食べるだけで知らぬ間に体が整っていく「栄養のインフラ」を目指して、主食をアップデートすることを目標に掲げる。

　現在、BASE FOODの商品ジャンルには、パンの「BASE BREAD」、パンケーキミックス「BASE Pancake Mix」、クッキーの「BASE Cookies」に加え、冷凍パスタ「BASE PASTA」やカップやきそば「BASE YAKISOBA」がある。ECの他、実店舗ではコンビニを主力としている。特にファミリーマートでは2021年3月と早期から取り扱っており、専用ボックスを設置している店も多く見かける。

ファミマでの展開イメージ（出所：プレスリリース）

　2月17日、IT系企業メルコホールディングスの牧寛之社長が100％出資する、MBFアクセラレーション（東京都千代田区）が、ベースフードに対してTOB（株式公開買い付け）を行うことを発表した。TOBは2月18日〜4月15日に実施。1株688円で買い取り、総額は最大で約25億円となる。このTOBによりMBFがベースフードの株式の約40％を握る予定だ。上場は維持され、牧氏は役員にならないという。ベースフードの資本が強化されて、さらなる発展の契機となるか。注目される。

　富士経済は、完全栄養食市場が2030年に2021年比8.5倍の546億円まで拡大すると予想している。コロナ禍をきっかけに栄養への関心が高まったことで2020〜21年に市場が拡大し、さらに今回の記事で触れたような商品が出てきている点が、市場を活性化させている。

　コロナ禍は沈静化したが、高齢化もあって日本人の健康意識は依然高い。完全食、完全栄養食、最適化栄養食と呼び方はさまざまにあるが、これらカロパ食品の市場が有望であるのは明らかだ。

　もともと完全食や完全栄養食といった概念は、米国のシリコンバレーから始まったとされる。IT系の技術者が寝食を忘れて開発に没頭する中、食事をとる時間がもったいないので、簡単にバランスの良い食事ができないかといったニーズから生まれたという。

　カロパ食品は、ビジネスパーソンのみならず大学受験や資格試験などでのニーズも高いはず。海外でも、日本以上に受験が厳しい、中国や韓国などに大きな市場が眠っている予感がする。新市場の勝者は、現状先行する完全メシか、BASE FOODか。それとも、これから登場する第3、第4のブランドか。カロパ食品市場のゆくえが楽しみだ。

BASE YAKISOBA（出所：プレスリリース）

著者プロフィール

長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ）

兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。著書に『なぜ駅弁がスーパーで売れるのか？』（交通新聞社新書）など。