成果を生む人事とは？ 企業成長を支える「最適化」の正体：リクルートマネジメントソリューションズ調べ（1/2 ページ）

[小松恋，ITmedia]

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　人材の最適化が進んでいる企業は、既存ビジネスの業績、新しいビジネスの展開どちらも好調だ。人事課題の解決や事業・戦略の推進を支援するリクルートマネジメントソリューションズ（東京都港区）が、人事担当者383人を対象に実施した「人材マネジメント調査2025」で明らかになった。

「人材マネジメント調査2025」を実施（写真提供：ゲッティイメージズ）

成果を生む人事に不可欠な「最適化」　その正体とは？

　企業の人材マネジメントは従来、採用による「量の充足」と育成による「質の向上」の両面で進められてきた。しかし、近年では労働力不足の影響で採用が難しくなっていて、再配置を示す「人材の流動」の必要性が高まっている。

　調査では、まず「人材マネジメントの結果」を（1）業績向上、（2）新価値創造、（3）人材の最適化の3つに定義した。このうち人材の最適化は「人材獲得」「活躍支援」「流動化」の3つの要素に分けた。

　次に、人材マネジメントの結果に影響を与えている「人材マネジメントの状況」について、企業がどのような（4）人事施策方針や（5）具体的な人事施策を取れば、人材の最適化が進むのかを明らかにした。

調査の構造について

　回答者には、自社の人材マネジメントの成果について、各項目を5点満点で評価してもらった。業績向上については「業績目標を達成している」（3.86）、「顧客や社会から高評価を得ている」（3.95）の2項目は、いずれも平均3.50点を上回った。

　一方、新価値創造については、「新しい価値を生み出している」（3.24）、「新しい商品・サービスを生み出している」（3.17）、「新しい手法の開発が進んでいる」（3.14）の3項目は全て3.50点を下回った。

　売り上げや顧客評価など現状の成果には手ごたえを感じているものの、新たな価値創出や変革については、十分に実現できていないと認識している企業が多いようだ。

業績向上と新価値創造の全体平均について

　人材の最適化については、「事業推進に必要な人材の最適化が実現できている」が2.54と一番低かった。要素別にみると、「流動化」に関する項目の多くが3.00を下回っている。企業の多くが、事業環境に応じた人材再配置に苦戦している実態が明らかになった。

人材の最適化の全体平均について