日本人にとって「仕事の重要度」は主要国の中で最低水準――。インディードリクルートパートナーズ(IRP)が8月21日に公表したIRP・Indeed「グローバル就業意識調査2025」の結果によれば、5年前と比べて「仕事の重要度が上がった」と答えた日本のフルタイム勤務者は20.2%にとどまり、米国(51.6%)、中国(61.0%)を大きく下回った。
背景にあるのは、ワークライフバランスを優先する価値観と、努力が賃金に十分反映されない現実だ。調査では「仕事とプライベートのバランスを大切にしたい」と答えた割合が日本は44.6%で6カ国(日本、米国、中国、英国、フランス、ドイツ)中最高。一方、現在勤めている会社について「自身の働きぶりに対して十分な報酬を支払っている」と答えた人は22.7%にとどまり、報酬面での不満が強いことも浮き彫りになった。
日本はかつて「仕事中心社会」と呼ばれたが、今や「仕事より余白」を選ぶ傾向が強まっている。一方で、調査では「仕事の重要度が上がっている」と答えた人ほど、会社から適正な評価やフィードバックを受け、成長機会に満足し、将来の企業成長にも期待を抱く傾向が確認された。
つまり、仕事への意欲は報酬や評価制度と密接に連動している。にもかかわらず日本では、昇給が物価上昇に追い付かず、成果主義も十分に浸透していない。国際的な人材獲得競争が激化する中、個人の働きが正当に評価されない現状は、人的資本経営を重視する世界の潮流から取り残される危険性を示している。
リクルートマネジメントソリューションズ研究員の武石美有紀氏は、日本の現状を「諦めの積み重ね」と表現する。「日々の業務に意義を見いだせなくなる『仕事への諦め』、キャリア形成に希望を持てない『キャリアへの諦め』、努力に正当な評価を得られない『評価への諦め』、コミュニケーションの希薄さから生じる『人間関係への諦め』――。こうした諦めが自己効力感を奪い、意欲を失わせる」と指摘する。
武石氏は、解決の鍵は日常的なコミュニケーションにあると強調する。「仕事の結果だけでなくプロセスを認め、事実に基づいてフィードバックすることで、『自分は成長できる』という希望が生まれる」。小さな積み重ねが自己効力感を高め、職場の停滞を打破する出発点になるという。
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本記事は制作段階でChatGPT等の生成系AIサービスを利用していますが、文責は編集部に帰属します。
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