「会社の決算書を見て驚きました。売り上げは20年連続減少で、2000年に15億円だったのが、2019年には4.9億円にまで落ち込んでいました」――1906年創業の製缶会社・側島製罐(愛知県大治町)の代表取締役 石川貴也氏は入社当時を振り返る。
同社は菓子やのりなどを入れる一般缶を製造する缶メーカーで、石川氏は2020年4月に家業を継ぐために入社、2023年4月に代表取締役に就任した。
会社の売り上げが右肩下がりだった理由について、同氏は「1980年くらいまでは一般家庭でもお中元やお歳暮を贈り合う文化があったのですが、近年は景気後退などによる買い控えや虚礼廃止の動きも強まりました。ギフト需要の減少が大きな要因だったのではないかと思います」と説明する。
側島製罐ではデパートやテーマパークなどのギフト需要が売り上げの半分以上を占めていた。そのため、景気後退や慣習の変化が大きな打撃となったのだ。
これまで安定的に大きな仕事を受注できていたために、新規顧客の開拓にも苦戦した。2020年は過去最低の売上高で企業存続も危ぶまれる状況に陥った。
石川氏の入社時、社内では業績不振の犯人捜しが起こっていたという。営業は「製造現場が不良品ばかり出すから」と言い、製造現場は「営業がいい仕事を取ってこないから」と言い、他でも「スマホでゲームして遊んでいる人がいる」や社長の悪口などがそこかしこで聞かれた。
石川氏は「犯人探しが起こっていた理由については、推測の部分もありますが」と前置きした上で、当時の状況を以下のように話した。
「みんな真面目でいい人なので、売り上げが3分の1になって、80〜90人いた社員も30人以下に減って、ボーナスが減ろうが給料がなかなか上がらなかろうが、理不尽に怒られたりしながらもしばらくは頑張って仕事をしてくださっていたのだと思います。そんな状況がなかなか変わらず、待遇も改善されない、業績も上向かない状態が続いた結果、『自分たち以外の何かのせいだ』と思って、犯人探しが始まったのかと思います」
社員間の雰囲気が悪く、チーム内の連携がうまくいっていない状態から、業績はV字回復し、チームワークも大幅に改善された。2021年に売上高は20年ぶりに増収に転じ、3年連続で増収増益を達成しているという。どのような組織改革があったのか。
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