PPIH、「スーパーみたいで、スーパーじゃない」新業態発表 ドンキの兄弟分として展開、狙いは？（2/2 ページ）

[米倉志保，ITmedia]

売り場の約4割を非食品に

　売り場面積の約4割は非食品とする。これは一般的な食品スーパーの約3倍に当たる構成比だという。

　玩具や文具、キャラクターグッズなどエンタメ関連は、小学生や中学生もターゲットに据える。片桐氏は「ドンキプチデビューの場として、繰り返し来店していただくことを狙っている」と説明した。

約4割は非食品を展開

　衣料品ではルームウェアやサンダル、ウェルネス分野では健康食品やフィットネス用品、美容では化粧品やヘアアイロン、ドライヤーなどを展開。日用品や調理器具、家電もそろえ、ワンストップで買い物が完結する売り場を目指す。

なぜ食品強化型の新業態なのか

　PPIH代表取締役COOの鈴木康介氏は、ロビン・フッドのキーワードを「スーパーみたいで、スーパーじゃない」と説明する。食品スーパーやドラックストア、既存のディスカウントストアなど競合が多い市場だが、ロビン・フッドでは食品の高い集客力と、ドンキが得意としてきた非食品の高い収益性を掛け合わせることで、利益向上を図る。

PPIH代表取締役COOの鈴木康介氏

　従来のドンキは低価格と豊富な品ぞろえで、休日に月1回程度訪れる店舗体験を提供してきた。一方、ロビン・フッドは生活商圏に根差し、必要なものがすぐにそろう“毎日使い”の店舗を目指す。平日はロビン・フッド、休日はドンキといった使い分けを想定しているという。

ドンキとの使い分けは？

　2035年にはロビン・フッド単体で、売上高6000億円、営業利益360億円を目標に掲げる。鈴木氏は「効率的にコストパフォーマンスを満たすのはもちろん、買い物は本来楽しいものであるというお客さまの根源的ニーズをしっかりと満たしていきたい」と意気込んだ。