コロナ禍を経て、リモートワークは単なる代替手段から、働き方の有力な選択肢へと変化した。一方で、経営層からの「やはり対面でのコミュニケーションが必要だ」という号令とともに、出社回帰が進んでいる。しかし、現場で起きているのは「家でもできる業務を、わざわざ満員電車に揺られて会社に来て行っている」という空虚な光景だ。
座席が足りない、会議室が埋まっている、周囲のWeb会議の話し声がうるさくて集中できない。挙句の果てには、誰がどこに座っているかも分からず、結局チャットで会話する……。これでは「生産性の向上」など絵に描いた餅であり、優秀な人材ほど「この会社は時代に逆行している」と愛想を尽かし、離れていく。
出社回帰が進む中でこれからの総務に求められるのは、単に人をオフィスという箱に戻すことではない。「わざわざ行く価値」をデザインし、オフィスを「行かなければならない場所」から「行きたい場所」へと再定義することである。今回は意義ある出社にするためのオフィスの在り方を考えるとともに、総務パーソンにしかできないオフィスづくりを解説する。
従業員が通勤にかける時間とコストを上回るメリットを感じられるようにするためには、家では得られない「体験」をオフィスに実装しなければならない。具体的には、以下の3つの機能が不可欠だ。
1つ目が「高密度なコラボレーション機能」である。偶発的な雑談からアイデアが生まれる「セレンディピティ」は、リモートワーク中の画面越しでは起きにくい。立ち話ができるカフェスペースや、予約不要で使えるホワイトボードエリアなど、非対面では不可能な「思考の衝突」を誘発する仕掛けが必要だ。
2つ目が「心理的安全性と帰属意識の醸成機能」である。オフィスは企業のパーパスやカルチャーを五感で感じる場所である。その企業らしいデザイン、経営層の顔が見える配置、あるいは同期やチームの存在を感じられる演出が、従業員のエンゲージメントを支える。
3つ目が「超・集中環境の提供」だ。意外に見落とされがちだが、「家よりもオフィスの方が集中できる」という声は根強い。周囲の視線を遮るソロワークブースや静寂を保つエリアなど、ABW(Activity Based Working、業務内容や目的に合わせて、時間と場所を自由に選ぶ働き方)の考え方に基づき、業務内容に合わせて環境を選べる選択肢の広さが、出社の動機付けとなる。
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