この記事は、書籍『観光ビジネス』(内藤英賢/クロスメディア・パブリッシング)に、編集を加えて転載したものです。なお、文中の内容・肩書などは全て出版当時のものです。
観光業は人手不足であるというのは半ば周知の事実ですが、「そもそも地方で人手がいなさそう」「観光業ってなんか給料安そう」「観光業って何か大変そう」というイメージを抱いている人も多いのではないでしょうか?
そういうイメージにさせてしまった業界の罪もありますが、そのイメージも手伝ってか、実際に大半の地方の観光業が慢性的な人手不足に陥っています。
特に、コロナ禍は観光業にとって大きなダメージを与えた出来事であり、一時期は観光業(宿泊/飲食)から50万人の労働人口が流出したと言われています。
その後、2024年には400万人台となり、2019年レベルまで回復しています。
このことは、観光事業者たちの人材/採用戦略に大きな影響を与えました。コロナ前も人手不足は騒がれてはいましたが、そうはいっても募集を出せば応募は来るし、人手不足で営業活動を制限しなければいけないというような事態にまでは至っていませんでした。
ところが、コロナ後は募集を出せども応募も来ず、採用できないために宿は稼働を制限し、レストランは席数を制限する事態に陥ったのです。
そのような中でですが、中には「人が辞めない」企業というものも存在しています。その秘密はというと、見もフタもないですが 「労働条件」が大きく関与しています。もちろん、人間は条件だけで動くものではないですが、「労働条件」が働く上での大きなウェイトを占めることには異論はないと思われます。
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