藤井氏によると、正社員に戻る人には大きく分けて4つのパターンがあるという。スキルが十分でないまま独立した20〜30代の若手、ライフステージの変化で安定を求める40代、AIや市場の変化に敏感に反応する層、そしてプロダクトや組織に深くコミットしたいと考える上流志向の層だ。
動機はさまざまだが、共通しているのは、フリーランスの収入構造がイメージほど恵まれていないという現実だ。
フリーランスは「稼げる」というのも間違いではなく、実際にスキルの高いエンジニアであれば、月単価90万円以上の案件もあり、年間売上は1000万円を超えるケースもある。HajimariがITフリーランスを対象に実施した調査でも「年収1000万円は余裕で稼げる」という回答が38%に上った。
しかし、この数字をそのまま会社員の年収と比べることはできない。社会保険料の会社負担分、退職金、有給休暇、賞与など、会社員が享受するこれらの待遇を、フリーランスは全て自力で賄(まかな)わなければならない。
休めば収入がゼロになり、営業活動や請求業務も無給の労働だ。「会社員の1.5〜2倍は稼がないと同じ生活水準にならない」と言われるのはこのためで、売り上げ1000万円でも額面の印象ほど余裕はない。
クラウドソーシングサービスを展開するランサーズ(東京都渋谷区)の調査でも、収入に「満足している」フリーランスは32%にとどまる。人材紹介を手掛けるギークス(東京都渋谷区)によると、1人当たりの紹介案件数が減少傾向にあり、案件の奪い合いが続く中、収入面の不安は正社員回帰の大きな動機になっている。
7割が「課長」になれない中で、5年後も食っていける人物
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