オリエンタルランドが長い株価の低迷を本当に抜けるには、映画IPを起点に「入園者数」「客単価」「グッズ物販」の3つを同時に伸ばす好循環を生み出す必要がある。
実は、映画の当たり年とパーク収益の向上には前例がある。
ディズニー作品の年間世界興行収入が60億ドルを超えたのは2016〜19年の4年連続を含め今回で5度目であり、2019年には『アナと雪の女王2』『トイ・ストーリー4』など10億ドル超の作品が7本も並んだ。
そしてこの時期、パークも確かに盛り上がっていた。日本で興収255億円を記録し社会現象となった『アナと雪の女王』公開直後の2014年度、東京ディズニーランドは関連イベントが来園を後押しし、当時の来園者数は過去最多となる3137万人を記録。
さらに35周年となる2018年度には、3255万8000人と過去最高を更新している。映画のヒットと周年イベントが重なったとき、入園者数は天井を突き破ってきたのだ。
ただし、教訓もある。『アナ雪』のヒットを受け、約3000億円を投じた新エリア「ファンタジースプリングス」が完成したのは2024年6月で、映画公開から実に10年後だった。対して、直近の入園者数(2753万人)はピークの2018年度に比べて500万人も少ない。いかに作品が大ヒットしても、パーク体験や商品に落とし込むまで時間がかかれば、ファンの熱量を維持するのは難しい。
したがって、ズートピア2やトイ・ストーリー5という今回の追い風を、どれだけ大胆かつ素早く、パークのアトラクションやグッズ、イベントといったコンテンツに転換できるかが勝負だ。
もちろん、リスクは小さくない。IPを活用した大型投資は数千億円規模に上り、回収には時間がかかるだろう。その間に値上げの反動による客離れや、高止まりするコストも重くのしかかる。
オリエンタルランドの復調が本格化するかどうか。それは「映画の成功」を「パーク収益」にどれだけ効率よく結び付けられるかを見れば分かるだろう。
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