「まだ大丈夫」が危ない？ 熱中症リスクを知らせるスマートウォッチが広がる理由（3/3 ページ）

[小林香織，ITmedia]

充電不要、5カ月使い切りの製品も

　会場内では、Biodata Bank（バイオデータバンク、東京都渋谷区）が販売する「熱中対策ウォッチ カナリア Plus」（希望小売価格：8250円）も紹介されていた。同製品は、充電・通信不要で5カ月使い切りタイプだ。現在、2026年度版を公式ECサイトやAmazonで販売している。

5カ月使い切りの「熱中対策ウォッチ カナリア Plus」は、累計100万台以上を販売した（筆者撮影）

熱中症リスクを検知すると、赤いランプが点灯し、音と振動でも知らせる（出典：三栄電子の公式サイト）

　使い方は、ハモンバンドとほぼ同じだ。リスクが高まると、音・光・振動で知らせる。アラートが出た場合は、塩分・水分の補給や涼しい場所での10〜15分の休憩が推奨される。画面が通常モード（緑）に戻ったら、作業に復帰できるサインとなる。

　搭載するのは、国際特許を取得した独自技術「熱ごもりセンサー」。体表温度の変化や体内に熱がこもりやすい状態をとらえ、暑さによる負担が高まりやすい状態を推定する技術だ。同社のWebサイトによれば、外気温の影響を受けにくく、深部体温の上昇を高い精度で検知できるという。

　販売開始から1800社以上に導入され、累計販売台数は100万台を超えた。京浜急行電鉄やコスモ石油など、大手でも導入実績がある。

　熱中症リスクが極めて高い屋外や過酷な環境での作業において、こうしたウェアラブル機器の活用が今年も広がりそうだ。

著者プロフィール：小林香織

　1981年生まれ。エンタメ業界で約10年の勤務後、2016年にフリーライターへ転身。主に「経済（消費トレンド等）」「国内外のイノベーション」「社会課題」を扱う。一般社団法人 日本デジタルライターズ協会会員。海外文化にも興味が強く、東南アジアへの短期移住や2020年から約2年間の北欧移住（デンマーク・フィンランド）を経験。2022年3月からは東京拠点。現在の担当媒体は、「ITmedia ビジネスオンライン」「文春オンライン」「ビジネス＋IT」など。

　関連サイトはこちら

ダイハツ、旭化成、NOT A HOTELなど登壇：
無料セミナー「ITmedia デジタル戦略EXPO 2026 夏」開催！

ITmedia デジタル戦略EXPO 2026 夏では、各分野の第一人者や企業の現場でビジネス変革に取り組むリーダーの声を通じて、経営×IT×現場のコラボレーションで全社変革を進めるヒントをお届けします。

AIを活用したデジタル戦略が必須となる中、ダイハツ工業や旭化成、NOT A HOTELなどビジネス変革に取り組む企業の「当事者の声」を通じて、現場のリアルな課題解決方法を探ります。視聴登録はこちらから。

---

• 開催日：7月8日（水）〜8月5日（水）
• 形式：オンラインセミナー
• 参加費：無料

講演内容を詳しく見る